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医療専門家向け ランゲルハンス細胞組織球症の治療(PDQ®)

ご利用について

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、小児および成人ランゲルハンス細胞組織球症の治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

本要約は編集作業において米国国立がん研究所（NCI）とは独立したPDQ Pediatric Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所（NIH）の方針声明を示すものではない。

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ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）に関する一般情報

小児および成人における組織球性疾患は、単核性食細胞系細胞の異常蓄積が原因である。本要約では、骨髄由来樹状細胞疾患の1つであるランゲルハンス細胞組織球症（LCH）のみについて詳細に考察する。

組織球性疾患は5つのカテゴリーに再分類されており、LCHはLグループに分類されている。[ 1 ]LCHは、免疫表現型的および機能的に未熟で、形態学的には好酸球、マクロファージ、リンパ球、およびときに多核巨細胞とともに関連する病変にみられる円形のLCH細胞のクローン性増殖の結果として生じる病態である。[ 2 ][ 3 ]LCH細胞という用語は、病的な組織球が電子顕微鏡で特定されたバーベック顆粒の存在など、正常な表皮LCと同一の免疫表現型特性を有しているにもかかわらず、表皮の正常なランゲルハンス細胞（LC）とLCH病変内の病的な変異体（LCH細胞）との間で形態学的所見、表現型、および遺伝子発現に明らかな差があるために用いられる。

LCH細胞は、長年クローン性増殖であることが知られていたが、現在では骨髄系前駆細胞（その増殖は一様にMAPK/ERKシグナル伝達経路の活性化に関連する）に由来する可能性が高いことが示されている。[ 4 ][ 5 ]

こうした知見と合致して、この病的な組織球つまりLCH細胞は、骨髄樹状細胞によく似た遺伝子発現プロファイルを有している。諸研究ではまた、BRAF V600E変異が、通常は播種性病変を有する患者の末梢血中の単核細胞およびセルフリーDNA内において同定できることが実証されている。[ 2 ][ 6 ][ 7 ]このことは、多系統型LCHが骨髄または循環前駆細胞内の体細胞変異から発生する一方、限局性病変は局所の前駆細胞内で発生した変異から発生することを示している。[ 2 ]

LCHは現在では骨髄性新生物であると考えられている。しかしながら、LCHが真の悪性腫瘍であるか、またはさまざまな臨床像を有する新生物であるかについては、いくぶん見解が分かれている。多くのがんで同じBRAF V600E変異が確認されている；しかしながら、V600Eが変異したBRAFは良性の母斑にもみられるため、悪性転換には別の変異が必要なことを示していると考えられる。[ 8 ]こうした知見から標的療法による治療の可能性が高まっている；BRAFおよびMEK阻害薬に関する数件の試験が、LCHの成人および小児を対象に実施中である。

（詳しい情報については、本要約の細胞遺伝学およびゲノムの研究およびサイトカイン解析のセクションを参照のこと。）

LCHは、単一の臓器に現れることがあり（単一系統型LCH）、単一の部位にみられたり（単病巣性）、複数の部位にみられたり（多病巣性）する；またLCHは、複数の臓器に現れることがあり（多系統型LCH）、限られた数の臓器にみられたり、播種性であったりする。肝臓、脾臓、造血系など、特定の臓器の病変から多系統型LCHは、疾患による死亡リスクを示す高リスク群および低リスク群に分けられる。

参考文献
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LCHの病理組織学的、免疫学的、細胞遺伝学的特徴

起源細胞と生物学的関係

現代の組織球性疾患の分類では、樹状細胞関連、単球/マクロファージ関連、または真性の悪性腫瘍に細分されている。ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）は、樹状細胞疾患の1つである。[ 1 ][ 2 ]LCH細胞に関する遺伝子発現アレイの総合データ解析は、皮膚ランゲルハンス細胞（LC）がLCHの起源細胞ではないという考え方と一致している。[ 3 ]むしろ起源細胞は、分化した骨髄樹状細胞となる前の造血前駆細胞である可能性が高く、皮膚LCと同じ抗原（CD1aおよびCD207）を発現している。[ 4 ][ 5 ]この概念は、LCH細胞の転写プロファイルが骨髄系および形質細胞様樹状細胞のほか、表皮LCとも異なるという報告によりさらに支持された。[ 3 ][ 4 ][ 6 ][ 7 ]

病理組織学

LCH病変におけるランゲルハンス組織球症の細胞（LCH細胞）は、未熟樹状細胞で、病変に存在する細胞に占める割合は10％未満である。[ 7 ][ 8 ]LCH細胞は古典的に、ヘマトキシリンおよびエオシン染色でピンクの細胞質および豆形の核が豊富にみられる大きな楕円形細胞である。LCH細胞はS100、CD1a、および/または抗Langerin（CD207）に対する抗体による染色が陽性を示す。CD1aまたはLangerinによる染色でLCHの診断が確定するが、正常なLC細胞がみられる臓器では臨床像と関連付ける場合に注意すべきである。[ 9 ]

LCH細胞は他の免疫学的細胞を活性化させるため、LCH病変は、他の組織球、リンパ球、マクロファージ、好中球、好酸球、線維芽細胞も含み、多核巨細胞を含むこともある。

LCHの脳病変に関しては、以下の3種類の病理組織所見が報告されている：

  1. CD1a陽性LCH細胞および主にCD8陽性リンパ球を伴う髄膜または脈絡叢の腫瘤病変。
  2. 炎症反応および神経細胞消失を引き起こすCD1a陽性LCH細胞および主にCD8陽性リンパ球を伴う結合組織腔の腫瘤病変。
  3. CD14+、CD33+、およびCD163+を伴って変異したBRAF蛋白に対して染色する細胞（これらは造血性骨髄/単球細胞として同定されている）で構成される神経変性病変。これらは脳に移動した病的なLCであり、CD1aまたはCD207では染色されず、ミクログリア様となっている。[ 10 ]

免疫学的異常

LCが正常であれば、ナイーブTリンパ球に対する最初の抗原提示細胞として働く。しかしながら、LCHの場合は、病的な樹状細胞により、Tリンパ球の一次応答の刺激が効率的に行われない。[ 11 ]LCHにおけるこうした異常細胞は、抗原提示能が不良で、増殖の遅い未熟な樹状細胞であることを示すために、CD80、CD86、クラスII抗原などの樹状細胞マーカーに対する抗体染色法が用いられている。[ 8 ][ 11 ][ 12 ]トランスフォーミング成長因子β（TGF-β）およびインターロイキン（IL）-10が、LCHにおけるLCH細胞の成熟阻害の原因となっている可能性がある。[ 8 ]また、LCH患者では、調節性T細胞の増加が報告されている。[ 12 ]CD4陽性、CD25（高値）、FoxP3（高値）の細胞集団がT細胞全体の20％を占めると報告されており、これらの細胞が病変内でLCH細胞と接触しているとみられる。これらのT細胞は、LCH患者における末梢血中の数が対照患者の末梢血中より多く、患者が寛解に至った時点で正常レベルに回復した。[ 12 ]

細胞遺伝学およびゲノムの研究

ランゲルハンス細胞組織球症のゲノミクス

1994年に、ヒトアンドロゲン受容体、DXS255、PGK、およびHPRTをコードするX染色体領域のメチル化特異的制限酵素部位の多型を用いて、ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）におけるクローン性を明らかにする研究が発表された。[ 13 ][ 14 ]単一系統型または多系統型疾患について病変を解析したところ、単一クローンからのLCH細胞の増殖が示された。LCHにおける反復性のゲノム変化（主にBRAF V600E）の発見（下記を参照のこと）により、小児におけるLCHのクローン性が確認された。

成人における肺LCHは当初は症例の約75％で非クローン性であると報告されていた[ 15 ]が、BRAF変異の解析により、成人肺LCH患者の25～50％がBRAF V600E変異の証拠を有することが示された。[ 15 ][ 16 ]26例の肺LCH症例を対象にした別の研究で、50％がBRAF V600E変異を、40％がNRAS変異を有したことが明らかにされた。[ 17 ]ほぼ同じ数の変異が単クローン性であるのと同様に多クローン性である。同じ患者でクローン性とBRAF経路の変異が一致するかどうかについてはまだ明らかにされていないが、このことは喫煙者の肺のLCHにおける腫瘍というよりも反応性の病態および他のタイプのLCHにおけるクローン性新生物を示唆する可能性がある。

BRAF-RAS経路

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図1．Rikhia Chakraborty（Ph.D）により無償提供された図。どのような形であれ、本図を再使用する許可は、直接 Dr. Chakrabortyから得なければならない。

LCHのゲノム的基盤に対する理論は、61例中35例（57％）で検出されたBRAFがん遺伝子の活性化変異（V600E）に関する2010年の報告により進歩した。[ 18 ]その後の複数の報告により、小児におけるLCH症例の50％以上でBRAF V600E変異の存在が確認されている。[ 19 ][ 20 ][ 21 ]シグナル活性化を引き起こす他のBRAF変異が記述されている。[ 20 ][ 22 ]ARAF変異はLCHにおける頻度は高くないが、存在する場合は、これもまたRAS-MAPK経路の活性化につながりうる。[ 23 ]

RAS-MAPKシグナル伝達経路（図1を参照のこと）は、細胞表面受容体（例、増殖因子）からRAS経路を通して（RAF蛋白[A、B、またはC]の1つを介して）シグナルを伝達し、MEK、さらには細胞外シグナル調節キナーゼ（ERK）をリン酸化するため、細胞周期および転写調節に影響を与える核シグナルが伝わることになる。BRAFのV600E変異により、連続的にリン酸化されることになるため、外部シグナルの必要がなくなって、MEKおよびERKが活性化される。リン酸化によりERKが活性化し、リン酸化したERKはほぼすべてのLCH病変で検出可能となる。[ 18 ][ 24 ]

RAS-MAPK経路の活性化はすべてのLCH症例で検出可能であるが、すべての症例でBRAF変異が認められるわけではないため、この経路の他の構成要素におけるゲノム変化の存在が疑われた。以下のゲノム変化が同定された：

複数の研究で、LCHにおけるERKの普遍的な活性化が支持されている；ほとんどの症例でERK活性化がBRAFおよびMAP2K1変化により説明される。[ 18 ][ 24 ][ 26 ]全体的にみて、MAPキナーゼ経路におけるこれらの変異がLCHにおけるERKの普遍的な活性化の原因の90％近くを占めている。[ 18 ][ 24 ][ 26 ]

血中または骨髄中のBRAF V600E変異の存在が100人の患者シリーズで研究され、高感度の定量的ポリメラーゼ連鎖反応法によりBRAF V600E変異について検査したところ、このうち65％が陽性となった。[ 19 ]高リスクのすべての患者および低リスクの一部の多系統型患者では、BRAFのV600E変異を有する循環細胞が検出可能と考えられる。変異を有する循環細胞が存在すると、再燃リスクが2倍に増加する。BRAF V600E変異LCHを有する患者48人を含む同様の研究では、リスク臓器陽性多系統型LCHを有する患者の100％、リスク臓器陰性LCHを有する患者の42％、および単一系統型LCHを有する患者の14％において、循環セルフリーDNA内にBRAF V600Eアレルが検出された。[ 27 ]

高リスク患者の骨髄で変異を有するCD34陽性幹細胞が発見されたことにより、LCHの骨髄樹状細胞の起源が確認された。低リスク疾患の患者では、変異がより成熟した骨髄樹状細胞で発見されたことから、LCHの疾患の進展度を明らかにする際に体細胞変異が発生する細胞の成長段階がきわめて重要なことが示唆される。LCHは現在では一般的に、骨髄性新生物であると考えられている。

臨床的意義

記述されたゲノムの所見の臨床的意義には以下のものがある：

サイトカイン解析

免疫組織化学染色法により、LCH病変組織とLCH患者の血清/血漿の両方で多種多様なサイトカイン/ケモカインのアップレギュレーションが示されている。[ 44 ][ 45 ]LCHにおける遺伝子発現に関する遺伝子アレイ技術による解析では、特異的に発現した2,000遺伝子が同定された。過去にLCHに関連することが報告された65遺伝子のうち、アレイの結果で発現増加が認められたのはわずか11遺伝子であった。CD207およびCD3がともに陽性の細胞で最も高い発現増加を示した遺伝子は、SPP1（オステオポンチン蛋白をコードする）であった；T細胞を活性化させ、炎症部位に集める別の遺伝子も発現が増加していた。[ 3 ]T細胞の発現プロファイルは、FOXP3、CTLA4、およびSPP1の発現増加を伴う活性化された調節性T細胞の表現型であった。これらの知見は、LCHにおける調節性T細胞の増加に関する過去の報告を裏付けている。[ 3 ]初期の骨髄前駆細胞に関連する遺伝子の発現がCD33およびCD44のように顕著に多くみられ、これはLCH患者の血液中に骨髄樹状細胞が増加しているという初期の報告と一致する。[ 46 ]誤って誘導された骨髄樹状細胞の前駆細胞のモデルが提唱されており、未知の機序によって骨髄樹状細胞の前駆細胞がLCH部位に集められ、その樹状細胞が次にosteopontin、neuropilin-1、およびvannin-1を分泌することで、リンパ球が集められる。[ 3 ]

中枢神経系LCHを発見できる可能性のあるバイオマーカーを評価する研究で、40人のLCH患児の脳脊髄液（CSF）中の121種の固有の蛋白を調べ、それを、29人の急性リンパ芽球性白血病、25人の脳腫瘍、28人の神経変性疾患、および9人の血球貪食性リンパ組織球症患者を含む対照群と比較した。対照群全員との比較で、オステオポンチンのみが神経変性または腫瘤病変（下垂体）のいずれかを伴うLCH患児のCSF中で有意に増加していることが判明した。これらの組織内のosteopontin発現解析により、SPP1遺伝子のアップレギュレーションが確認された。[ 10 ]

先に述べた遺伝子発現結果によって発現が増加していないことが示された遺伝子を多く含んでいるLCHの患者血液を対象に、さまざまなサイトカインまたは増殖因子の濃度を検討した研究を数人の研究者が公表している。[ 3 ]これらの蛋白の濃度上昇に関する説明の1つは、サイトカイン/増殖因子がLCH病変の外周細胞によって産生されている全身炎症反応である。考えられる2番目の説明は、LCH病変内のマクロファージがサイトカインを産生し、血液中に測定されるか、病変での濃度が増すというものである。

口腔のLCH病変を有する患者または口腔病変を有するまたは有さない多系統高リスク患者の唾液で、IL-1 βおよびプロスタグランジンGE2濃度が測定された；両者の濃度は活動性病変を有する患者で高く、治療が成功した後に低下した。[ 47 ]

HLA型とLCHとの関連

特定のHLA型とLCHの進展度との間に特異的な関連性がみられることが報告されている。北欧の患者84人を対象にした研究があり、皮膚または骨のみに病変を認める患者では、多系統型LCHの患者と比べて高頻度でHLA-DRB1*03型が認められた。[ 48 ]米国における患者29人および家系員37人では、単一の骨病変を有する白人においてCw7型およびDR4型の保有率が有意に高かった。[ 49 ]

参考文献
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小児のLCH

発生率

ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）の年間発生率は、15歳以下の小児100万人当たり2～10例と推定されている。[ 1 ][ 2 ][ 3 ]男女比（M：F）は1に近く、初発時年齢の中央値は生後30ヵ月である。[ 4 ]フランスでは、4年間の調査でLCH新規症例が251例であったことから、年間発生率は、15歳未満の小児100万人当たり4.6例であることが明らかになった（M：F、1.2）。[ 5 ]イングランド北西部（マンチェスター）でのLCHの調査によると、全発生率が小児100万人年当たり2.6例であることが明らかになった。[ 6 ]

高リスクのLCH症例を確認し、人口統計学的変数を評価するために、2000年から2009年までのSurveillance, Epidemiology, and End Results登録データが見直された。[ 7 ]145例に基づく播種性病変の年齢標準化発生率は小児100万人年当たり0.7であり、黒人患者では低く（100万人当たり0.41）、5歳未満のヒスパニック系患者では高かった（100万人当たり1.63）。混雑した生活環境および低い社会経済状態は、LCHのリスク増加に関連しており、これはおそらく母児感染および新生児感染に相関しているためであろう。[ 8 ]1件の集団ベースのケースコントロール研究において、ヒスパニック系の母親には、非ヒスパニック系の白人と比較してLCHを発症する小児がいる可能性が高かった；このリスクは両親がヒスパニック系である場合に増大した。非ヒスパニック系の黒人の母親は、非ヒスパニック系の白人と比較してLCHを発症する小児を出産する可能性が低かった。[ 9 ]また、家族ベースのゲノムワイド関連解析により、特に、ヒスパニック系の患者においてSMAD6遺伝子の多型がLCHと強く関連していることが明らかにされた。[ 10 ]

LCHの一卵性双生児および双子以外の同胞のほか、1つの家族内で複数世代にわたるLCHが報告されている。[ 11 ]

病因論

LCHの原因は明らかになっていない。

危険因子

LCHでは、以下の危険因子が特定されているが、強い一貫した関連性は確認されていない：

ウイルス性の原因を特定する試みがなされてきたが、成功してない。[ 14 ][ 15 ]患者の1％でLCHの家族歴が陽性であることを示した研究が1件ある。[ 11 ]

臨床像

LCHでは最も一般的に有痛性の骨病変が認められ、皮膚は2番目に一般的な罹患臓器である。発熱、体重減少、下痢、浮腫、呼吸困難、多飲症、多尿といった全身症状は、以下に記載しているように、特定臓器の病変および単一系統型または多系統型LCHの臨床像と関係する。

症状と関係している場合の特定の臓器が高リスクまたは低リスク臓器とみなされる。リスクとは、高リスク患者では死亡リスクを指す。低リスク臓器の慢性の再発性病変は、通常命を脅かすことはないが、潜在的に破壊的な長期的合併症をもたらしうる。

患者の病変が単一の臓器に現れることがあり（単一系統型LCH）、単一の部位にみられたり（単病巣性）、複数の部位にみられたり（多病巣性）する。骨が最もよくみられる単一の臓器部位である。まれに、LCHが複数の臓器に現れることがあり（多系統型LCH）、限られた数の臓器にみられたり、播種性であったりする。皮膚、骨、リンパ節、下垂体のLCHは、あらゆる組み合わせで発生することがあり、いずれも死亡リスクは低いと考えられるものの、疾患による長期的合併症を発症するリスクは比較的高い可能性がある。

患者に対する治療決定は、症状がみられるのが高リスクまたは低リスク臓器のいずれか、およびLCHが単病巣性、多病巣性、または多系統型のいずれかに基づく。

単一系統型低リスクLCHの臨床像

単一系統型低リスクLCHは、その名の通り、皮膚および爪、口腔、骨、リンパ節および胸腺、下垂体、甲状腺などの、単一の部位または臓器の病変として発生する。

皮膚および爪

口腔

口腔の主症状としては、歯肉肥大のほか、軟口蓋または硬口蓋、頬粘膜、または舌および口唇の潰瘍がある。歯の異常なぐらつき（浮遊歯）および歯の喪失は、通常、下層の骨に病変があることを示している。[ 23 ][ 24 ]口腔病変は、他の部位のLCHの証拠より先行して認められることがある。

骨

骨は最も一般的に罹患する臓器系であり、LCH患者の80％が罹患すると推定される。LCHは、体のいずれの骨にも発生する可能性があるが、手足にはみられないことが多い。[ 25 ]

小児におけるLCH骨病変の発生部位には以下のものがある：

リンパ節および胸腺

頸部リンパ節は、最も多く病変が認められる部位で、リンパ浮腫を伴う軟質または硬質の癒合群となる場合がある。胸腺肥大または縦隔リンパ節病変は、感染過程に似ていると考えられ、喘息様症状を引き起こす場合がある。したがって、これらの症状には、生検と培養を指示する。縦隔への浸潤はまれであり（5％未満）、通常は、呼吸窮迫、上大静脈症候群、または咳嗽と頻呼吸が現れる。これらの患者に対する5年生存率は87％で、死亡は主に血液障害によるものである。[ 29 ]

下垂体

LCH患者では、下垂体後葉および下垂体柄に影響を受けることがあり、中枢性尿崩症の原因となる。（詳しい情報については、本要約の多系統型LCHの臨床像のセクションの内分泌系のサブセクションを参照のこと。）下垂体前葉の病変は、しばしば成長不全および思春期遅発または早発症を招く。まれに、視床下部への浸潤により、病的肥満を引き起こすことがある。

甲状腺

LCHでは、甲状腺病変の発生が報告されている。症状としては、巨大な甲状腺腫脹、甲状腺機能低下症、呼吸器症状などがある。[ 30 ]

多系統型LCHの臨床像

多系統型LCHでは、骨、腹部/消化管系（肝臓および脾臓）、肺、骨髄、内分泌系、眼球、CNS、皮膚、リンパ節などの複数の臓器または体組織に病変が発生する；これらは高リスク部位（肝臓、脾臓、骨髄）と低リスク部位（他のすべての部位）に分けられる。

多系統型低リスクLCH

骨および他の臓器系

LCH患者では、単一部位として複数の骨病変（単一系統型多病巣性骨病変）または他の臓器系を含む骨病変（骨を含む多系統型骨病変）がみられることがある。単一系統型多病巣性骨病変および骨を含む多系統型病変を認め日本のLCH研究（JLSG-02）で治療を受けた患者のレビューによると、骨を含む多系統型病変群の患者の方が側頭骨、乳様突起/錐体骨、眼窩、および頬骨に病変を有する可能性が高いこと（CNSリスク）が明らかになった。[ 31 ]これらの患者はまた尿崩症の発生率も高く、リスク骨に病変が高頻度にみられることと相関した。これとは対照的に、Histiocyte Societyのメンバーにより実施された研究では、骨病変を有した高リスクの多系統型LCH患者における死亡率の低下が明らかにされ、骨LCHを有する患者は比較的緩慢な疾患である可能性が示唆された。[ 32 ]

腹部臓器および消化器系

LCHでは、肝臓および脾臓は高リスク臓器と考えられており、これらの臓器の病変は予後に影響を及ぼす。ここでの病変とは、LCH細胞の直接浸潤によって、あるいはマクロファージ活性化または胆管周囲のリンパ球浸潤を引き起こす過剰なサイトカインの二次的な現象として肥大した肝臓および脾臓のことである。LCH細胞は、門脈系（胆管）の栄養機能を有しているため、胆管障害および胆管硬化症の原因となる可能性がある。経皮的（周辺の）肝生検では、肝臓の中心部に多くみられる傾向がある浸潤を診断できないことがあるが、遠位胆管閉塞の上流での閉塞の影響は明らかにされる。肝腫大では、肝機能不全を伴うことがあり、腹水を伴った低アルブミン血症、高ビリルビン血症、凝固因子欠乏症などを来すこともある。肝臓にLCH病変が存在する場合は、肝臓の超音波検査、コンピュータ断層撮影（CT）、MRIにより、門脈または胆管に沿って低エコー域または低信号域が認められる。[ 33 ]

下痢、血便、肛門周囲の瘻孔、または吸収不良の患者が報告されている。[ 34 ][ 35 ]LCHと併せて消化管病変の診断を下すことは、まれにしかみられない病変であるため、困難を伴う。通常は、複数回にわたる生検など、注意深い内視鏡検査が必要である。

肺

LCHでは、成人における喫煙が重要な病因であるため、小児では肺に発生する頻度が成人より低い。[ 36 ]嚢胞性/結節性の病変パターンは、サイトカイン誘発性の肺組織の破壊を反映している。古典的に、病変は対称性で、主に上肺野および中肺野にみられるが、肋骨横隔膜角にはみられず、高分解能CTスキャンで非常に特徴的な画像を呈する。[ 37 ]嚢胞の集密から水疱形成に至ることがあり、自然気胸が肺LCHの最初の徴候となる場合があるが、頻呼吸または呼吸困難を呈することもある。最終的には、肺組織の広範囲にわたる線維化および破壊により、重度の肺機能不全に至る可能性がある。また、拡散能の低下も肺高血圧症の発症の予兆となることがある。[ 38 ]小児では、広範囲に及ぶ線維化および拡散能の低下はそれほど多くない。びまん性病変を有する幼児では、治療により組織破壊の進行が停止し、正常な修復機序により機能の一部が回復する可能性があるが、X線検査では依然として瘢痕化または残存する非活動性嚢胞さえも確認されることがある。

肺病変は多系統型低リスクおよび高リスクLCHを有する小児の約25％にみられる。[ 39 ]しかしながら、多系統型LCHにおける肺病変の多変量解析によると、肺病変は独立した予後因子ではないことが示され、5年全生存率は肺病変を有する患者で94％および肺病変を有さない患者で96％であった。[ 40 ]小児において孤立性の肺LCHがまれにみられる。

内分泌系

尿崩症は、下垂体後葉の抗利尿ホルモン分泌細胞に対するLCH誘導性損傷により発生し、LCHで最も多くみられる内分泌症状である。[ 41 ]MRIスキャンにより、通常は下垂体柄の小結節形成および/または肥厚が判明し、T2強調画像で下垂体の輝点消失が確認される。下垂体生検の実施はまれである。下垂体の生検は、下垂体が唯一の病変部位であり、下垂体柄が6.5mmを超える場合または視床下部に腫瘤が認められる場合に適応となる可能性がある。[ 42 ]下垂体病変が他の病変部位を伴っている場合は、診断を確定するために、このような部位の生検を行ってもよい。

LCH患者の約4％では、他のLCH病変が特定される前に、特発性とみられる尿崩症の症状が現れる。特発性の中枢性尿崩症がみられる小児患者のレビューでは、19％が最終的にLCHの症状を発症することが示された一方、18％の患者が頭蓋咽頭腫を、10％の患者が胚芽腫を診断された。[ 43 ]小児および若年成人における中枢性尿崩症の病因に関する1件のプロスペクティブ研究により、患者の15％がLCHであり、11％が胚芽腫であり、7％が頭蓋咽頭腫であったことが明らかにされた。[ 44 ]他の診断は外傷、家系的な関連性、または正中線の障害に関係しており、50％が依然として特発性であった。下垂体柄が肥厚しているか、非常に大きくなっている場合、患者が胚芽腫、LCH、またはリンパ腫である可能性は50％である。[ 45 ]孤立性とみられる中枢性尿崩症の患者を生検を実施せずにLCHとして治療する時期または治療すべきかどうかに関する決定については、議論の余地が残されている。これらの患者は、考えられる診断について何らかの徴候がないか、綿密にモニタリングすべきである。

LCHの初期症状として特発性の尿崩症がみられる患者の約50％では、診断時に下垂体前葉欠損がみられたり、尿崩症発症から10年以内に下垂体前葉欠損が発生したりする。[ 46 ][ 47 ]下垂体前葉欠損では、続発性無月経、汎下垂体機能低下症、成長ホルモン欠乏症、低アドレナリン症、およびゴナドトロピンの異常が認められる。下垂体前葉欠損の発生率は、真の特発性中枢性尿崩症を有する患者よりもLCH患者の方が高いようである。

LCHによる尿崩症の患者では、尿崩症発症から1年以内にLCHの診断を示唆する他の病変（骨、肺、および皮膚病変など）が発生する可能性は50～80％である。[ 42 ][ 46 ]より一般的には、LCH患者は以下の研究で示されているように、疾患の経過の後期に尿崩症を発症する：

ドイツ-オーストリア-オランダ（Deutsche Arbeitsgemeinschaft für Leukäemieforschung und -Behandlung im Kindesalter[DAL]）のグループは、治療期間が長く、比較的多くの化学療法薬を使用して、LCH診断から15年経過時の尿崩症の累積発生率が20％であったことを明らかにした。[ 48 ]HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）、および日本におけるJLSG-96とJLSG-02の各研究で、より強力な化学療法レジメンによる治療を受けた患者でも、尿崩症の発生率（多系統型LCHの患者で8.9％）がHISTSOC-LCH-IおよびHISTSOC-LCH-IIの各研究の患者（14.2％）より低かった。[ 49 ][ 50 ][ 51 ][ 52 ][ 53 ]全体として、尿崩症は、多剤併用化学療法を受けた患者の11％に発生し、それほど積極的ではない治療を受けた患者では最大50％に達する。[ 47 ][ 54 ]

診断時に多系統型で頭蓋顔面（特に眼窩、乳様突起、および側頭骨）に病変を有する患者では、疾患の経過中に尿崩症を発症するリスクが有意に高く（相対リスク、4.6）、尿崩症患者の75％がこれらのCNSリスク骨病変を有した。[ 48 ]このリスクは、疾患が長期間にわたり活動性を維持した場合または再活性化した場合に高かった。

眼球

まれではあるが、ときに失明に至る眼球のLCHが報告されている。他の臓器系に病変がみられる患者もおり、眼球LCHは従来の化学療法に十分に反応しないことがある。[ 28 ]

CNS

CNS症状発現

LCH患者では、視床下部領域、脈絡叢、灰白質、または白質に腫瘤病変が認められることがある。[ 55 ]これらの病変には、CD1a陽性LCH細胞およびCD8陽性リンパ球がみられるため、活動性のLCH病変である。[ 56 ]

下垂体腫瘍が大きい（6.5mmを超える）患者では、下垂体前葉機能不全および神経変性CNS LCHのリスクが高くなる。[ 57 ]患者22人のレトロスペクティブ研究では、LCH診断から中央値で3年4ヵ月の時点で、X線検査により、すべての患者に神経変性CNS LCHの徴候が検出されたことが明らかにされた；19人の患者では悪化した。5人の患者に神経機能障害が認められた。患者22人中18人に下垂体前葉機能不全が、また20人に尿崩症がみられた。成長ホルモン欠乏症は、21人の患者に発生した；黄体化ホルモン/卵胞刺激ホルモン欠乏症は、10人の患者に発生した；また、甲状腺ホルモン欠乏症は、10人の患者に発生した。

LCH CNS神経変性症候群

LCH患者の1～4％に慢性神経変性症候群が発症する。このような患者では、振戦、歩行困難、運動失調、構音障害、頭痛、視覚障害、認知および行動障害、精神病がみられる場合もある。

これらの患者の脳MRIスキャンでは、T2強調画像で小脳歯状核および小脳白質に高信号病変、T1強調画像で基底核に高信号病変、および/または小脳の萎縮がみられる。[ 58 ]X線所見では、症状の発現より何年も前に異常が認められることもあれば、発現と同時に明らかになることもある。頭蓋顔面病変、尿崩症、および/または他の神経心理学的症状の内分泌機能低下症を評価するために脳のMRI検査を2回以上受けたLCH患者83人を対象とした研究が1件発表されている。[ 59 ]診断から中央値34ヵ月の時点で、患者83人中47人（57％）に放射線学的神経変性変化が認められた。LCH診断から3～15年後に、患者47人中12人（25％）が臨床的に神経学的欠損を発症した。患者47人中14人には、短期聴覚記憶における軽度の障害が認められた。

LCH患者1,897人のうち、36人が臨床的な神経変性LCH（cND-LCH）と診断された。cND-LCH の10年累積発生率は4.1％であった。cND-LCHは、下垂体病変（86.1％ vs 下垂体病変なしで12.2％）、皮膚病変（75％ vs 皮膚病変なしで34.2％）、および頭蓋底骨の病変（63.9％ vs 頭蓋底骨の病変なしで28.4％）を有する患者でより頻繁にみられた。BRAF変異を有する患者は、この変異を有さない患者（54.1％）よりもcND-LCHを有する可能性が高かった（93.7％）。多変量解析において、cND-LCHを発症する全般的なリスクは、頭蓋底骨の病変を有する患者で2.13、BRAF V600E変異を有する患者で9.8、および下垂体病変を有する患者で30.88であった。cND-LCHのリスクは、LCH診断後20年までプラトーに達しなかった。[ 60 ]

中央値で10年間モニターしたLCH患者25人中14人にみられたCNS関連の永続的合併症（神経心理学的障害）に関する研究が発表されている。[ 61 ]これらの患者の7人に尿崩症が認められ、5人の患者では、LCHによるCNS神経変性変化を示すX線像による証拠が得られた。[ 61 ]頭蓋顔面病変を有する患者は、他のLCHの病変を有する患者よりも能力および言語知能指数のスコアが低かった。

神経変性病変の最初の組織学的評価から、通常はミクログリア細胞活性化および神経膠症とともに、CD1a陽性樹状細胞が認められない場合に、顕著なT細胞浸潤が報告されている。[ 56 ]しかしながら、2018年のある報告で、神経変性LCH患者の脳組織の解析により、脳橋、小脳、基底核においてBRAF V600E変異蛋白により染色しているCD207陰性細胞の血管周囲性浸潤が示された。これらはT2水抑制反転回復撮影（FLAIR）法による画像での特徴的な異常MRI所見により同定された部位である。これらの部位の定量的PCR解析により、BRAF変異細胞数の増加およびオステオポンチンの発現増加が示された。これらの部位の脳組織は、X線所見および臨床的障害と相関する活発な脱髄を示した。[ 62 ]

多系統型高リスクLCH

肝臓（硬化性胆管炎）

肝LCH患者では、肝腫大または肝脾腫がみられるほか、アルカリホスファターゼ、肝トランスアミナーゼ、およびγグルタミルトランスペプチターゼの値が上昇する。肝LCHにおいて最も重篤な合併症の1つは、胆汁うっ滞および硬化性胆管炎である。[ 63 ]通常、初発後数ヵ月経過してから発生するが、ときに診断時に認められる場合もある。この形態の肝LCHを有する小児の年齢中央値は生後23ヵ月である。この合併症の診断には、超音波検査および/またはMRIによる胆管造影が有用な可能性があるが、活動性LCHまたは残存する肝線維症の有無を判断できる唯一の確定診断法は、肝生検である。生検の結果では、リンパ球が認められ、LCH細胞以外による胆管閉塞作用が明らかになることが多い。胆管周辺のLCH細胞のほか、まれにLCHの結節腫瘤がみられることもある。トランスフォーミング成長因子-β（TGF-β）など、疾患の活動期にリンパ球により産生されるサイトカインが胆管周辺の線維化および硬化を引き起こすと考えられている。[ 64 ]

脾臓

LCHによる原発病変または胆汁性肝硬変に続発する門脈圧亢進を原因とする巨脾腫では、脾機能亢進症から血球減少症に至り、呼吸障害を引き起こす可能性がある。肝臓の大きさの増大および細網内皮細胞活性化により、末梢血の血球が捕捉・破壊されるため、脾臓摘出術を行っても、一般的には血球減少症が一時的に軽減されるだけである。まれではあるが、膵臓および腎臓へのLCHの浸潤が報告されている。[ 65 ]脾臓摘出術は、救命処置としてのみ実施される。

骨髄

骨髄浸潤を認める患者のほとんどは幼児で、肝臓、脾臓、リンパ節、および皮膚にびまん性病変を有し、好中球減少症の有無にかかわらず、重大な血小板減少症および貧血がみられる。[ 66 ]その他の患者では、軽度の血球減少症のみを認め、骨髄中にBRAF変異細胞がないか解析するための高感度の免疫組織化学、フローサイトメトリー、またはPCR検査によりLCHの骨髄病変を有することが明らかになる。[ 67 ][ 68 ]骨髄にマクロファージが占める割合が高いことにより、LCH細胞が不明瞭になる可能性がある。[ 69 ]非常に高リスクと考えられるLCH患者では、ときに骨髄に血球貪食がみられる。[ 70 ]LCHを引き起こすサイトカイン環境は、マクロファージ活性化という付帯現象に関与している可能性があり、最も重度の症例では、血球減少および高フェリチン血症など、血球貪食性リンパ組織球症の典型的症状がみられる。

診断的評価

単一系統型または多系統型にかかわりなく、すべての患者を十分に評価するために、以下の検査を実施すべきである：[ 71 ]

他の検査および手技には以下のものがある：

予後

生存は、高リスク臓器（肝臓、脾臓、および/または骨髄）に発生した場合の初発時に病変の拡がりのほか、初回治療に対する反応に密接に関係する。多くの研究で、最初の6週間の治療にあまり反応しない高リスクの多系統型LCH患者における高い死亡率（35％）が確認されている。長年にわたって、肺は高リスク臓器であると考えられていたが、小児LCHにおける孤立性肺病変が重大な死亡リスクをもたらすとは、もはや考えられていない。[ 40 ]反応が不良な患者に対する追加治療の早期実施など、治療が進歩したため、LCHが高リスク臓器に発生した小児でも転帰が改善してきている。[ 50 ][ 51 ]HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）からのデータによると、全身化学療法により12ヵ月にわたる治療を受けた患者に対して、84％の全生存（OS）率が示された。[ 52 ]

単一系統型LCHおよび低リスク多系統型LCHの患者は、一般にLCHによって死亡することはないが、再発によって相当な合併症および重大な晩期合併症（晩期障害）を来すことがある。[ 78 ]全体として、再発は、単一系統型単病巣性疾患を有する患者で10％、単一系統型多病巣性骨LCHを有する患者で25％、および低リスク多系統型患者と化学療法により疾患の非活動状態を達成できた高リスク多系統型患者の両方で50％であることが明らかにされた。HISTSOC-LCH-IIIのデータによると、低リスク臓器に病変がみられる患者を6ヵ月の治療（54％） vs 12ヵ月の治療（37％）を受けるようにランダムに割り付けたところ、再活性化率に有意差が示された。[ 52 ]同様に、全員が12ヵ月間治療された非ランダム化高リスク群での再活性化率は30％であったのに対して、同じ治療を6ヵ月間実施した以前の研究では50％以上であった。[ 52 ]

最も良好な反応を示した患者である再活性化率が30％の高リスク患者は、骨などの低リスク臓器で再活性化し、低リスクの多系統型LCH患者と同様の晩期合併症（晩期障害）リスクを有する。[ 52 ]現在主要な治療上の課題は、この患者集団における全体で20～30％の再活性化率および重篤な永続的合併症の重大な発生率を低下させることである。

病変の存在範囲は別として、LCHの小児に対する予後因子には以下のものがある：

小児LCHの追跡における考慮事項

再活性化のリスク（単一系統型単病巣性骨病変における10％から低リスクおよび高リスク多系統型LCHにおける50％近くまでの範囲がある）および永続的な長期的影響のリスクのために、LCH患者は長年にわたってモニタリングする必要がある。

尿崩症および/または眼窩、乳様突起、または側頭骨の頭蓋骨病変を有する患者は、LCH CNS病変およびLCH CNS神経変性症候群のリスクが比較的高いと考えられる。これらの患者では、CNS病変の証拠を得るために、LCH診断時およびその後の10年間は1～2年ごとにガドリニウム造影によるMRIスキャンを実施すべきである。[ 59 ]Histiocyte Society CNS LCH Committeeによると、臨床的にLCHに関連した神経変性が認められず、MRI所見が安定したままである場合は、神経変性型の放射線学的CNS LCHに対していかなる治療も推奨していない。しかしながら、注意深い神経学的検査およびMRIによる適切な画像検査を定期的に実施することが提唱されている。また、脳幹聴覚誘発反応も定期的に実施して、臨床的なCNS LCHの発症をできる限り早く明らかにすべきであり、このことは、治療に対する反応に影響を及ぼす可能性がある。[ 81 ]臨床徴候が認められる場合は、小脳にLCHに関連した変化の放射線学的証拠が認められる患者において介入が適応となることがある。CNS神経変性に対するさまざまな種類の治療に関して利用可能な研究によると、神経変性変化の安定化または改善がみられる可能性があるが、治療を早期に開始した場合のみであることが示唆される。[ 81 ]（詳しい情報については、本要約のLCH CNS神経変性症候群のセクションを参照のこと。）リスクのある患者に対する注意深いフォローアップが不可欠である。

肺にLCHを有する小児では、肺機能検査および胸部CTスキャンが疾患進行を検出するための感度の高い方法となる。[ 38 ]

ある施設の患者を対象にした16年間の追跡研究により、LCHの小児は喫煙習慣のある正常な若年成人と比較して成人喫煙者の肺LCHを発症するリスクが高いことが示唆された。このリスクに関して実施中の再教育は、部位に関係なくLCHを有する小児のルーチンのフォローアップに加えるべきである。[ 38 ]

要約すると、多系統型病変を有する患者の多くが基礎疾患および/または治療による長期の続発症を経験する。内分泌およびCNSの続発症が最も一般的である。こうした長期の続発症は、これらの患者の多くで健康上のQOLにかなりの影響を及ぼす。[ 82 ][証拠レベル：3iiiC]小児がんの治療後または化学療法を受けた患者のみを対象とした長期フォローアップガイドラインが、小児腫瘍学グループ（COG）により発表されており、そのウェブサイト上で入手可能である。

小児がん治療に関する特別な考慮事項

小児および青年におけるがんはまれである（ただし、小児がんの全発生率は1975年以降徐々に増加している）。[ 83 ]小児および青年のがん患者は、小児期および青年期に発生するがんの治療経験を有する専門家から構成される集学的チームのある医療機関に紹介されるべきである。この集学的チームのアプローチとは、至適な生存期間およびQOLを得られるような治療、支持療法、リハビリテーションを小児が必ず受けられるようにするため、以下の医療専門家などの技能を集結したものである：

小児および青年がん患者への支持療法に関する具体的な情報については、支持療法と緩和ケアに関するPDQ要約を参照のこと。

米国小児科学会は、小児がん施設とそれらが小児がん患者の治療において担う役割に関するガイドラインを概説している。[ 84 ]このような小児がん施設では、小児および青年に発症するほとんどの種類のがんに関する臨床試験が行われており、大半の患者と家族に参加する機会が与えられている。小児および青年のがんに関する臨床試験は一般に、現在標準とされている治療法と、それより効果的であると思われる治療法とを比較するようデザインされる。小児がんの治癒を目指した治療法の進歩の大部分は、このような臨床試験によって達成されたものである。現在実施中の臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトから入手することができる。

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小児LCHの治療

長年にわたって、米国および国際的研究グループにより、ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）患者を、死亡リスクおよび疾患の晩期合併症（晩期障害）のリスクに基づいたリスクベースの治療に割り付けるためのリスクグループが定義されている。

LCHの治療としては、病変の部位および進展度に応じて、観察のみ（生検または掻爬術後）、手術、放射線療法、または薬物療法（経口、局所、および静脈内投与）がある。推奨される治療期間は、単一系統型の骨、皮膚、またはリンパ節病変に対して化学療法が必要な患者で12ヵ月である。

高リスクおよび低リスクの多系統型病変を有する患者について、HISTSOC-LCH-IおよびHISTSOC-LCH-II試験で治療を開始してから6ヵ月後の再活性化率が50％と高かった。[ 1 ][ 2 ]患者に対して1年間の治療を実施し、再燃率（29％）が低かったドイツ-オーストリア-オランダ（Deutsche Arbeitsgemeinschaft für Leukäemieforschung und -Behandlung im Kindesalter[DAL]）グループの試験から得られたデータに基づいて[ 1 ][ 3 ]、HISTSOC-LCH-III試験では、高リスク多系統型のすべての患者に対して12ヵ月の化学療法を実施し、低リスク多系統型の患者を6ヵ月または12ヵ月の治療のいずれかにランダムに割り付けるデザインとした。12ヵ月の治療を受けた低リスクまたは高リスク病変を有する患者では、再活性化率が約30％に有意な減少を示した。[ 4 ]

多数の患者が参加した国際試験から得られたデータに基づいて、LCHに対する標準治療が選択される。しかしながら、こうした国際試験では研究されない皮膚、口腔、下垂体、または他の部位のみにLCH病変がみられる患者もいる可能性がある。このような場合における治療の推奨はケースシリーズに基づいており、試験による証拠に基づく強さに欠ける。

1980年代以降、小児の治療研究では、Histiocyte Societyが組織した臨床試験により患者が集積されている。これらの試験に患者を登録している医療センターに関する情報は、ClinicalTrials.govウェブサイトにて提供されている。

低リスク単一系統型または多系統型LCHの治療

低リスク単一系統型または多系統型LCHを有する患者に対する治療法の選択肢は病変の部位に依存し、病変には以下のものがある：

孤立性皮膚病変

無症状の孤立性皮膚病変を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 観察。皮膚のみのLCHでは、すべての小児患者に対して観察が推奨される。ある施設に紹介された皮膚のみの患者の41％が治療を要する多系統型LCHを有していたため、これらの患者は完全な病期分類の評価を受ける必要がある。[ 5 ]
  2. 治療。広範囲に及ぶ発疹、疼痛、潰瘍、または出血といった症候性疾患を有する患者に対してのみ治療が提唱されている。皮膚のみのLCHを有する幼児は、高リスク多系統型LCHに進行する可能性があるため、注意深い臨床的（ただし、放射線学的ではない）フォローアップが提唱されている。皮膚のみのLCHを有する幼児では、2件のシリーズにおいて小児19人中1人および小児25人中1人が晩発性の尿崩症を発症したため、長年にわたって定期的にモニタリングを実施すべきである。[ 6 ][ 7 ]

治療を要する患者について、症候性の孤立性皮膚病変に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 局所用ステロイド。 中～高力価のステロイドが有効であるが、中止後に再発がよくみられる。[ 8 ]
  2. 経口メトトレキサート。経口メトトレキサート（20mg/m2）を6～12ヵ月間、週1回投与。[ 9 ]
  3. 経口ヒドロキシ尿素。 経口ヒドロキシ尿素（20mg/kg）を少なくとも12ヵ月間、週1回投与。[ 10 ]
  4. 経口サリドマイド。 経口サリドマイド50～200mgを夜に投与。[ 11 ]小児および成人のいずれの患者に対しても、経口サリドマイドが有効な可能性がある。
  5. 外用ナイトロジェンマスタード。 外用ナイトロジェンマスタードは、経口療法に抵抗性の皮膚LCHに有効な可能性があるが、皮膚の広範囲が侵されている場合には無効である。[ 12 ][ 13 ]
  6. ソラレンおよび長波長紫外線（PUVA）またはUVB。 ソラレンおよびPUVAまたはUVBは皮膚LCHに有効な可能性があるが、特に肌の色合いが明るい患者では、晩期の皮膚がんの恐れがあるため、その使用が制限される。[ 14 ][ 15 ]
  7. 化学療法。全身化学療法は重度の症候性の症例に使用される場合がある。
  8. 放射線療法。 外照射療法が用いられているが、外照射療法が確実に有効であるとは証明されていない。[ 16 ][ 17 ]

骨格病変

前頭部、頭頂部、後頭部の単一頭蓋骨病変、または他の骨の単一病変

前頭部、頭頂部、後頭部の単一頭蓋骨病変、または他の骨の単一病変を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 掻爬術。孤立性の骨病変に対して、可能であれば、掻爬術のみが推奨される治療法である；掻爬術に加え、メチルプレドニゾロンの注射も用いられることがある。LCH骨病変の完全切除は、治癒に時間がかかり、長期合併症のリスクが高くなる場合があるため、必要ないであろう。植皮術が必要になりうる頭蓋骨病変の完全切除は不要である。
  2. 低線量の放射線療法。低線量の放射線療法は有効であるが、小児患者では、臓器機能を阻害する恐れのある、または疼痛が認められ、他の治療を実施できない病変に使用が制限される。[ 18 ][ 19 ]；[ 20 ][証拠レベル：3iiiA]46の病変に対して放射線療法を受けたLCH患者39人（年齢範囲、1.5～67歳；15人の患者が18歳未満であった）を対象にした1件の単一施設の研究において、31の骨部位において局所再発が認められなかったのに対し、骨以外の15の病変における3年無局所制御失敗率は63％（95％信頼区間、32％-83％；P = 0.0008）であった。この研究では、二次がんは発生しなかった[ 16 ]が、二次がんは以前に報告されている。[ 21 ]低線量が用いられた後の骨合併症はまれではあるが、発生する場合がある。[ 22 ]

乳様突起、側頭骨、または眼窩骨の頭蓋骨病変

乳様突起、側頭骨、または眼窩骨はCNSリスク骨と呼ばれる。リスクとは、尿崩症に続いて脳（中枢神経系[CNS]）の病変へ進行するリスクの増加を指す。

孤立性CNSリスク病変を有する患者の治療目的は、尿崩症および他の長期的神経障害が発生する可能性を低下させることである。[ 23 ]

乳様突起、側頭骨、または眼窩骨の頭蓋骨病変を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法。CNSリスク骨に対する現在の治療は、HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）研究に基づくと、以下のように12ヵ月のビンブラスチン/プレドニゾン療法である：[ 4 ][ 23 ]

    単病巣性骨LCHでは、CNSリスク骨であっても、初発症状に対して全身療法が必要かどうかに関しては、いくぶん見解が分かれている。眼窩および耳鼻咽喉科の外科医により、眼窩または乳様突起に病変を有し外科的掻爬術のみを受けた患者のシリーズが報告されている。[ 24 ]これらの患者で尿崩症を発症した例はみられなかった。しかしながら、化学療法をほとんどまたは全く受けなかった患者における尿崩症の発生率（20～50％の発生率）とドイツ-オーストリア-オランダのグループのDAL-HX83試験により報告された尿崩症発生率（LCHに対する治療を受けた患者で10％の発生率）を比較すると、DAL-HX83試験から得られた証拠の重みから、乳様突起、側頭骨、または眼窩骨のLCH患者では、化学療法を実施して、尿崩症を予防することが支持されると考えられる。[ 3 ][ 25 ]しかしながら、DAL-HX研究では多くの薬物が用いられ、12ヵ月間にわたって患者に治療がなされたことに注目すべきである。

圧潰のリスクがある椎体病変または大腿骨病変

圧潰のリスクがある椎体病変または大腿骨病変を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 観察。硬膜上腔への軟部組織の進展を伴わない単一椎体病変は観察のみで管理できる。
  2. 低線量の放射線療法。骨折のリスクがある孤立性椎体病変または大きな大腿骨頸部病変（単一骨病変）では、低線量の放射線療法を用いて回復を促すことがあるが、通常は、化学療法が適応となることはない。必要な線量は低い（7～10Gy）にもかかわらず、隣接組織における二次悪性腫瘍の懸念またはきわめて低年齢の小児では成長板が照射されると骨格変形の懸念があるため、放射線療法は慎重に使用すべきである。[ 21 ][ 22 ]
  3. 化学療法。椎骨病変から軟部組織への進展を認める患者では、しばしば化学療法が使用され成功を収めているが[ 26 ][証拠レベル：3iiDiii]、腫瘤および脊髄に対する何らかのリスクを低減するために必要な期間を超えて、治療を延長する必要はないと考えられている。大規模なレトロスペクティブ・シリーズが1件あり、単一骨病変の再活性化リスクはわずか9％であった。[ 27 ]
  4. 装具または脊椎固定術。 頸椎不安定および/または神経学的症状が認められる場合は、装具-またはまれに脊椎固定術-が必要になることがある。[ 28 ]椎体病変から軟部組織への進展がみられる患者では、しばしば化学療法による治療が成功する。[ 26 ][証拠レベル：3iiDiii]

複数の骨病変（単一系統型多病巣性骨病変）

圧潰のリスクがある複数の骨病変（単一系統型多病巣性骨病変）を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法。最も多く使用される全身化学療法レジメンは、ビンブラスチンとプレドニゾンの併用である。HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）試験の結果に基づいて、7週間にわたりビンブラスチン（6mg/m2）を週1回投与し、その後3週間ごとに投与する12ヵ月の治療を反応が良好な患者に使用する。[ 4 ]プレドニゾン（40mg/m2）を4週間毎日投与し、続いて2週間かけて漸減する。その後、3週間ごとに5日間40mg/m2のプレドニゾンをビンブラスチン注入とともに投与する。単剤のみ（例、プレドニゾン）による短期（6ヵ月未満）の治療コースは十分ではなく、再燃の数が増加する。6ヵ月間にわたり使用した多剤併用療法レジメンで、再活性化率が18％と報告されたのに対し、手術単独または単剤療法レジメンによる歴史的対照の再活性化率は50～80％であった。[ 29 ]日本での2件の試験の結果を比較したところ、プレドニゾンを追加し、長期の維持相を追加しても無増悪生存率の改善が得られないこと（66％ vs 65％）が明らかとなった。[ 30 ]

（多病巣性骨LCHの治療に用いられる追加の薬物に関する情報については、本要約の皮膚、リンパ節の病変、または尿崩症を合併した複数の骨病変[低リスク多系統型LCH]のセクションを参照のこと。）

皮膚、リンパ節の病変、または尿崩症を合併した複数の骨病変（低リスク多系統型LCH）

皮膚、リンパ節の病変、または尿崩症を合併した複数の骨病変（低リスク多系統型LCH）を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法（ビンブラスチンおよびプレドニゾン）。ビンブラスチンとプレドニゾンの併用療法。ランダム化HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）試験の結果に基づいて、上述のものと同じビンブラスチンとプレドニゾンの化学療法レジメンが12ヵ月にわたり用いられた。リスク臓器に病変がみられず、12ヵ月のビンブラスチン/プレドニゾンを受ける群にランダムに割り付けられた患者では、5年再活性化率（37％）が治療を6ヵ月しか受けなかった患者（54％；P = 0.03）およびこれまでの6ヵ月のスケジュールで治療を受けた患者（52％[HISTSOC-LCH-I]および48％[HISTSOC-LCH-II]；P < 0.001）よりも低かった。疾患の再活性化は、ほとんどが骨、皮膚、または他のリスク臓器以外の部位で生じた。[ 4 ]

    低リスク多系統型LCHを有する患者はほぼ100％の生存率を有するが、DALおよびHistiocyte Society試験において、再活性化が重大な晩期合併症（晩期障害）の主要な危険因子であることが示された。[ 3 ][ 4 ]

  2. 化学療法（他のレジメン）。他の化学療法レジメンでも効果が認められており、以下のものがある：
  3. ビスホスホネート療法。 ビスホスホネート療法もLCH骨病変の治療に有効な可能性がある。[ 33 ][ 34 ]日本の全国規模の調査では、骨LCHに対してビスホスホネートを用いた治療を受けた小児16人について報告された。すべての小児に骨病変がみられた；リスク臓器に病変を有する小児はいなかった。ほとんどの患者に対して、1コース当たり1mg/kgのパミドロン酸を4週間間隔で6サイクル投与した。患者16人中12人で、皮膚（n = 3）および軟部組織（n = 3）を含むすべての活動性病変が消失した。8人の患者は中央値3.3年の時点で無病状態を維持していた。[ 35 ]ゾレドロネートのような他のビスホスホネートも用いられており、骨LCHの治療で成功を収めている。[ 36 ]

    ビスホスホネートは骨LCHに対して用いられているが、皮膚など、他の臓器における反応を報告している著作物もある。[ 34 ][ 35 ]

CNS疾患

CNS病変

LCHのCNS病変には、以下の3タイプがある：

CNSの活動性LCH病変に対しては、クラドリビンのような血液脳関門を通過できる薬物またはその他のシタラビンのようなヌクレオシドアナログが使用される。

CNS病変を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法（クラドリビン）。クラドリビンによる腫瘤病変の治療は、13例の報告症例で有効性が示されている。[ 37 ][ 38 ]；[ 39 ][証拠レベル：3iiiDiii]対象となる腫瘤病変には、視床下部-下垂体軸の拡大、実質性腫瘤病変、軟髄膜病変が含められた。クラドリビンの用量は、5mg/m2から13mg/m2の範囲で、さまざまな頻度で投与された。[ 39 ][証拠レベル：3iiiDiii]
  2. 化学療法（他のレジメン）。 視床下部-下垂体領域、脈絡叢、灰白質、または白質にLCHおよび腫瘤病変を認める患者では、標準のLCH向け化学療法に反応を示す可能性がある。[ 40 ][ 41 ]CNSに腫瘤病変がみられる患者（患者20人、主に下垂体）に対するビンブラスチン単独またはコルチコステロイドとの併用による治療では、15人の患者に客観的奏効が示された；患者20人中5人が完全奏効を達成し、患者20人中10人が部分奏効を達成した。

CNS神経変性症候群

CNS神経変性LCHに対して確立された至適治療法は存在せず、反応の評価が困難なことがある。[ 42 ]

臨床的な神経学的所見を伴わず磁気共鳴画像法（MRI）により診断された、小脳、脳橋、および基底核のLCH変化を治療すべきかどうかについては、明らかにされていない。初期の研究により、LCH関連の放射線学的変化すべてが臨床的な神経変性疾患に進行するわけではないことが示唆された。しかしながら、永続的損傷が発生する前の初期の臨床疾患での治療が重要なようである。現在の推奨は、臨床とMRIスキャンとの両方で神経学的評価を継続することである；治療は臨床的な神経変性疾患への進行が示されるとすぐに開始される。進行性の放射線学的変化を治療の適応とすべきかどうかについては不明である。[ 43 ]これに関して、神経変性疾患を予測し予防する試みとして脳脊髄液（CSF）および血清バイオマーカーの研究が進行中である。[ 42 ]

デキサメタゾンおよびクラドリビンのような活動性LCHで使用される薬剤は、トレチノイン、静注免疫グロブリン（IVIG）、インフリキシマブ、およびシタラビンのような他の薬剤とともに、ビンクリスチンとの併用または非併用で、少数の患者に使用されているが、結果はさまざまである。これらの薬物の多くが画像所見で完全回復または部分回復をもたらす可能性があるが、最終的な臨床奏効率が厳密に確定しているわけではない。[ 43 ][ 44 ][ 45 ][ 46 ][ 47 ]；[ 39 ][証拠レベル：3iiiDiii]

治療の成功には、臨床的な神経変性の早期の認識と早期の治療開始がきわめて重要であると思われる。臨床症状が現れる前であっても、治療が必要な患者を特定するために、脱髄のCSFマーカーと併せてMRI所見を組み合わせた研究が、数ヵ国で実施中である。

高リスク多系統型LCHの治療

高リスク多系統型LCH（脾臓、肝臓、および骨髄の1つ以上の部位に病変がみられる）を有する患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法。
  2. 標的療法（BRAF阻害薬）。

証拠（化学療法）：

  1. HISTSOC-LCH-IIおよびHISTSOC-LCH-III（NCT00276757）研究における標準治療では、上述のようにビンブラスチンおよびプレドニゾンが実施されたが、プロトコルの継続段階にメルカプトプリンが追加された。[ 3 ][ 23 ]
  2. HISTSOC-LCH-II研究は、患者に対する治療をビンブラスチン、プレドニゾン、メルカプトプリンまたはビンブラスチン、プレドニゾン、メルカプトプリン、エトポシドのいずれかで比較するランダム化試験であった。[ 2 ][証拠レベル：1iiA]
  3. 議論の余地はあるが、HISTSOC-LCH-I試験の患者とHISTSOC-LCH-II試験の患者の比較により、治療強度を高めることで、さらに早期反応が促進され、死亡率が低下することが示唆された。これらの研究には高リスク臓器として肺が含まれていたことに注目することが重要である。しかしながら、その後の解析で肺病変は予後的意義をもたないことが明らかにされている。[ 53 ]
  4. HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）研究では、リスク臓器に罹患した患者をビンブラスチン/プレドニゾン/メルカプトプリンまたはビンブラスチン/プレドニゾン/メルカプトプリン + メトトレキサート（寛解導入相では静注、治療継続相では経口）のいずれかを受けるようにランダムに割り付けた。[ 4 ]
    1. 6週間および12週間経過時の奏効率および全生存率（OS）に改善はみられなかった；しかしながら、メトトレキサートを投与された患者ではグレード3およびグレード4の毒性作用が有意に増加した。
    2. HISTSOC-LCH-III研究で重要な知見は、標準群では同じ薬物を利用したにもかかわらず、試験の両群で高リスクLCH患者の死亡率がより早く実施されたHISTSOC-LCH-II研究の患者よりも有意に低下したことであった。死亡率が低下したことに対して、考えられる説明としては、以下のものがある：
    3. HISTSOC-LCH-III研究で生存は改善したが、1年間の治療後にリスク臓器に活動性病変がない状態となった患者はわずか60％で、患者の25～29％が再燃したことに注目すべきである。
  5. JLSGにより、JLSG-96試験で治療された患者について以下の結果が報告された。治療には、シタラビン、ビンクリスチン、およびプレドニゾロンによる6週間の寛解導入レジメンの後、シタラビン、ビンクリスチン、プレドニゾロン、および低用量メトトレキサート静注による6ヵ月間の維持療法が含まれた。この初回レジメンに対する反応が不良であった患者は、ドキソルビシン、シクロホスファミド、メトトレキサート、ビンクリスチン、およびプレドニゾロンによる強化併用療法の救助レジメンに切り替えられた。[ 50 ]
  6. JLSG-02プロトコルはJLSG-96研究に類似していたが、反応が不良な患者の再寛解導入にシクロスポリンが追加され、反応が良好な患者には治療期間が54週間に、反応が不良な患者には治療期間が60週間に延長された。[ 55 ]

証拠（標的療法）：

  1. リスク臓器に病変を有するLCH患者44人およびリスク臓器に病変を有さないLCH患者10人がベムラフェニブで治療された。リスク臓器に病変を有する患者44人中31人が最初の治療としてベムラフェニブを受け、13人は疾患進行後の治療としてベムラフェニブを受けた。リスク臓器病変陰性の10人の患者も進行後にベムラフェニブを受けた。[ 56 ]

黒色腫患者においてBRAF阻害薬療法による最も重篤な副作用は、皮膚扁平上皮がんの誘発[ 57 ][ 58 ]であり、これらの二次がんの発生率は年齢とともに増加する[ 59 ]；この副作用は、BRAFおよびMEK阻害薬両方の同時治療により、低下させることができる。[ 57 ][ 58 ]ベムラフェニブが投与されたエルドハイム-チェスター病およびLCHの成人患者を対象とした長期研究において、患者の85％が関節痛を生じた；62％が斑状丘疹型発疹を生じた；40％超が角質増殖、脂漏性角化症、およびそう痒症を含む他の皮膚障害を生じた。[ 60 ]

硬化性胆管炎を有する小児の75％は化学療法に反応しないが、それはLCHがもはや活動していなくても線維化および硬化が残っているためである。制限はあるものの、肝生検は活動性LCHと末期の線維化を鑑別する唯一の方法であろう。肝機能が悪化した場合は、肝移植が唯一の代替療法である。肝移植を受けた小児28人のシリーズが1件あり、78％が生存し、29％がLCHを再発したものの、移植された肝臓にLCHが再発した症例はわずか2例であったが、最初のデータが公表されて以降に別の症例も報告されている。[ 61 ]活動性LCHは、可能であれば、移植前に抑制しておくべきである。LCHに対して肝移植を受ける患者では、移植後リンパ増殖性疾患の発生率が高くなる可能性がある。[ 62 ]

一部の患者では、骨髄にマクロファージ活性化が認められた。これは、患者が血球貪食性リンパ組織球症かつLCHであると考えている医師に混乱をもたらす可能性がある。この命を脅かす病態は、標準の血球貪食性リンパ組織球症の治療に十分な反応を示さない傾向がみられるため、至適治療法は明らかになっていない。クロファラビン、抗CD52抗体アレムツズマブ、または強度縮小同種幹細胞移植が検討できる場合もある。[ 63 ]

もはや有効ではないと考えられる小児LCHに対する治療法の選択肢

部位にかかわらずLCHを有する小児患者に対して、過去には用いられていたが、現在ではもはや推奨されていない治療として、シクロスポリン[ 64 ]およびインターフェロンα[ 65 ]がある。また、広範囲な手術も適応とならない。病変が側頭部、乳様突起、または眼窩領域に存在する場合（CNSリスク）以外であれば、限局性頭蓋骨病変の掻爬術で十分であろう。これらの特定の部位に病変を有する患者では、ビンブラスチンおよびプレドニゾンを用いる6ヵ月の全身療法が推奨される。下顎骨の病変に対する広範囲の手術は、永久歯が発生する可能性を消失させる場合がある。鼠径部または生殖器病変の外科的切除は、化学療法によりこれらの病変が治癒する可能性があるため禁忌である。

LCHの小児患者における放射線療法の使用は著しく減少しており、低線量の放射線療法であっても、単一骨の椎体病変または化学療法に反応しない、または疼痛が認められ、他の治療を実施できない脊髄または視神経を圧迫する他の単一骨病変に限定すべきである。[ 16 ][ 21 ][ 66 ]

臨床評価段階にある治療法の選択肢

米国国立がん研究所（NCI）が支援している臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトに掲載されている。他の組織がスポンサーの臨床試験に関する情報については、ClinicalTrials.govウェブサイトを参照のこと。

以下は、現在実施されている全米および/または施設の臨床試験の例である：

科学的証拠に基づいた推奨を活用して治療法の進歩がより迅速に達成され、至適ケアを必ず受けられるように、LCH患者は、可能であれば必ず臨床試験に登録することが望ましい。小児LCHの臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイト、Histiocyte SocietyウェブサイトおよびNorth American Consortium for Histiocytosis（NACHO）ウェブサイトから入手することができる。

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと（なお、このサイトは日本語検索に対応していない。）。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。

治療に対する反応の評価

LCHの治療では、臨床的に追跡できる場合、または皮膚、肝肥大/脾腫、および他の腫瘤病変のような超音波検査、コンピュータ断層撮影（CT）、またはMRIスキャンによる追跡が可能な特定の領域がある場合でない限り、反応の評価は依然として最も困難な分野の1つである。疼痛および他の症状の評価を含む臨床判断は依然として重要である。

骨病変の治癒には何ヵ月もかかることがあり、単純X線撮影での評価は困難であるが、骨病変周囲の硬化は治癒を示唆する。骨病変に伴う軟部組織の腫瘤では、反応を評価する際にCTまたはMRIスキャンが有用であるが、溶解性骨病変の反応を評価する場合は、特に有用とはいえない。99mテクネチウム（Tc）骨スキャンでは、癒合しつつある骨が依然として陽性となる。ポジトロン放射断層撮影（PET）画像の輝度は病変の反応および骨の治癒とともに低下することから、治療に対する反応を追跡する際にPETスキャンが有用となる可能性がある。[ 67 ]

肺LCHを有する小児または成人では、肺機能検査および高分解能CTスキャンが疾患進行を検出するための感度の高い方法となる。[ 68 ]残存する線維症または残存する不活動性の嚢胞を反映する残存間質性変化は、活動性病変と区別する必要がある；これに関してはソマトスタチンアナログシンチグラフィが有用な可能性がある。[ 69 ]

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再発性、難治性、または進行性の小児LCHの治療

単一系統型および多系統型LCHの再活性化

完全奏効後のランゲルハンス細胞組織球症（LCH）の再活性化は、一般的である。[ 1 ]1件の大規模研究において、再活性化を認める患者の割合は、単一部位病変で9～17.4％；単一系統型多病巣性病変で37％；多系統型（リスク臓器以外）病変で46％；およびリスク臓器に病変がみられる患者で54％であった。再活性化の43％が骨、11％が耳、9％が皮膚にみられ、7％に尿崩症が認められた；リンパ節、骨髄、またはリスク臓器に再燃がみられた患者の割合は比較的低かった。[ 1 ]再活性化までの期間中央値は、リスクのない患者で12～15ヵ月、リスクのある患者で9ヵ月であった。患者の3分の1で最初の再活性化後9～14ヵ月で2回以上の再活性化がみられた。再活性化が認められた患者では、骨における長期の続発症、尿崩症のほか、内分泌、耳、または肺に障害が現れることが多かった。[ 1 ]

ドイツ-オーストリア-オランダ（Deutsche Arbeitsgemeinschaft für Leukäemieforschung und -Behandlung im Kindesalter[DAL]）およびHistiocyte Societyの臨床試験を対象とした包括的レビューによると、多系統型LCH患者では、5年再活性化率が46％で、ほとんどの再活性化が第一寛解から2年以内にみられることが明らかになった。2回目の再活性化は、第二寛解から2年以内に患者の44％に再び認められた。このような再活性化では、最初から高リスク群であった患者（つまり、最初の診断時に肝臓、脾臓、または骨髄に病変が認められた患者）のみにリスク臓器の病変が認められた。[ 2 ][証拠レベル：3iiiDiii]ほとんどの再活性化は、初期に治療に反応した高リスク疾患の患者でも、骨、皮膚などのリスク臓器以外の部位に認められた。

こうした知見と一致して、多系統型LCHにおける再活性化の割合は、日本の試験[ 3 ][証拠レベル：1iiA]で45％およびHISTSOC-LCH-II試験[ 4 ]で46％であった。再活性化において高リスク群と低リスク群間で統計的有意差は認められなかった。DAL-HXおよび日本の研究の双方において、強力な治療により速やかな反応が得られる可能性が高まり（この傾向は、2歳未満の幼児および乳児で特に強かった）、反応が不良な患者に対しては救助療法への迅速な切り替えを加えることで、高リスク多系統型LCH患者の死亡率が低下したと結論付けられた。HISTSOC-LCH-III（NCT00276757）ランダム化試験によると、治療の延長によっても再活性化率が有意に低下したが、治療の正確な期間（12ヵ月 vs 24ヵ月）がHISTSOC-LCH-IV（NCT02205762）試験で扱われている。

低リスク単一系統型または多系統型LCHの治療

再発、難治性、または進行性LCH患者に対する至適治療法は、未だ確定していない。

再発、難治性、または進行性低リスク単一系統型または多系統型LCH患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法。
  2. ビスホスホネート療法。

再発、難治性、または進行性低リスクLCHの治療には、いくつかの化学療法レジメンが存在する。

証拠（化学療法）：

  1. ビンブラスチンとプレドニゾンを中止してから数ヵ月後に再発した再発性骨病変を有する患者では、6週間にわたる週1回のビンブラスチンと1日1回のプレドニゾンによる再寛解導入療法から利益が得られる可能性がある。活動性病変が認められない場合、または活動性病変を示す証拠がほとんど認められない場合は、ビンブラスチンの投与を3週間おきに変更し、メルカプトプリンの夜間経口服用を追加してもよい。[ 5 ]孤立性病変には局所放射線療法を検討できる。[ 6 ][ 7 ]
  2. 複数の低リスク部位に病変がみられる患者に対する代替療法レジメンでは、ビンクリスチン、プレドニゾン、およびシタラビンが用いられる。[ 8 ][証拠レベル：3iiiDiv]100～170mg/m2/日、5日間の用量のシタラビン単剤もまた、有効であることが証明されている。[ 9 ]
  3. 1コース当たり5mg/m2/日の用量で5日間投与するクラドリビンも、再発低リスクLCH（多病巣性骨LCHおよび低リスク多系統型LCH）に対して有効な治療法であり、毒性も非常に少ないことが示されている。[ 10 ]クラドリビンによる治療は、累積的で長期にわたり持続する可能性のある血球減少を避けるために、可能であれば最大6サイクルに制限すべきである。
  4. クロファラビンは、低リスクまたは高リスクLCHに再燃が複数回みられた患者に対して有効なことが証明された治療薬である。[ 11 ]
  5. ヒドロキシ尿素による単独投与または経口メトトレキサートとの併用の治療は、低リスク再発LCH患者15人中12人に奏効が得られた。[ 12 ]
  6. 初回治療および1つ以上の二次レジメンに失敗したLCH患者（低リスク患者10人；高リスク患者6人）におけるサリドマイドに関する第II相試験によると、低リスク患者で完全奏効（10人中4人）および部分奏効（10人中3人）が示された。完全寛解は、単純X線撮影での骨病変の治癒（n = 3）または発疹の完全消失（n = 4、発疹の完全消失は得られたが骨病変のある3例を含む）と定義された。部分奏効は、骨病変の治癒を認めるが、部分的に消失していた発疹がその後に悪化したものと定義された。しかしながら、神経障害および好中球減少症といった用量制限毒性がサリドマイドの全体的な有用性を制限する可能性がある。[ 13 ]サリドマイドは小児患者の治療において重要な薬物ではない。

再発LCH骨病変の治療には、ビスホスホネートも有効である。[ 14 ]

証拠（ビスホスホネート療法）：

  1. 日本の調査では、ビスホスホネートによる治療が骨LCHに使用され、患者16人中12人で成功を収めた。奏効した患者では、皮膚および軟部組織のLCH病変も回復した。リスク臓器に病変を有する患者はいなかった。ほとんどの患者に対して、1コース当たり1mg/kgのパミドロン酸を4週間間隔で6サイクル投与した。中央値3.3年の時点で、患者12人中8人が無病状態を維持していた。[ 15 ]
  2. ゾレドロネートおよび経口クロドロネートのような他のビスホスホネートも骨LCHの治療で成功を収めている。[ 16 ][ 17 ][ 18 ]

高リスク多系統型LCHの治療

DALグループの研究からのデータにより、多系統型高リスクLCHを有し、標準の寛解導入療法の6週目までに疾患が進行したか、または12週目までに少なくとも部分奏効を達成できなかった患者では、生存の可能性がわずか10％であることが示された。[ 19 ]これらの結果は、それほど強力ではないHISTSOC-LCH-II試験の結果と一致しており、この試験では、ビンブラスチン/プレドニゾンによる治療を受け、6週目までに十分な反応が得られなかった患者が生存する可能性は27％であったのに対して、良好な反応を示した患者では52％であった。[ 4 ][証拠レベル：1iiA]こうした結果を改善するため、病変の反応が不良な患者は、進行性病変では6週目までに、また少なくとも良好な反応が認められない患者では12週目を超えない時点で、救助戦略に移行する必要がある。

再発、難治性、または進行性高リスク多系統型LCH患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 化学療法。
  2. 標的療法（BRAF阻害薬）。
  3. 造血幹細胞移植（HSCT）。

証拠（化学療法）：

  1. クラドリビンおよびシタラビン。
  2. クロファラビン。クラドリビンで失敗した患者がクロファラビンによる治療に反応したことが報告された。[ 23 ]；[ 24 ][証拠レベル：3iiiDii]

証拠（標的療法）：

  1. MAPK阻害薬。
    1. リスク臓器に病変を有するLCH患者44人およびリスク臓器に病変を有さないLCH患者10人がベムラフェニブで治療された。リスク臓器に病変を有する患者44人中31人が最初の治療としてベムラフェニブを受け、13人は疾患進行後の治療としてベムラフェニブを受けた。リスク臓器病変陰性の10人の患者も疾患進行後にベムラフェニブを受けた。[ 25 ]
    2. 以前に1つ以上の治療（中央値、以前の3つの治療）に失敗していた21人の患者を治療するためにさまざまなMAPK阻害薬を用いた経験に関する1件の多施設レトロスペクティブ解析により、以下が実証された：[ 26 ]

HSCTが、化学療法に難治性の高リスク臓器の多系統型LCHの患者に使用されている。[ 14 ][ 27 ][ 28 ][ 29 ]これらの重篤な年齢の低い乳児において非常に高い治療関連死を示す初期の結果から、強度縮小前処置が開発されるに至った。

証拠（HSCT）：

  1. しかしながら、英国のレビューでは、LCHに対するHSCTの経験を有する移植施設において、この設定で強度縮小前処置に優位性は認められなったことが示唆されている。強度縮小前処置は、LCH患者に対して骨髄除去的前処置を上回るOSの優位性はもたらさなかった[ 30 ]；強度縮小前処置後の再燃率（28％）は、骨髄除去的前処置後の再燃率（8％）よりも有意に高かった。しかしながら、強度縮小前処置を受けて再燃した患者の多くは、化学療法単独による再治療が成功した。[ 30 ]

臨床評価段階にある治療法の選択肢

米国国立がん研究所（NCI）が支援している臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトに掲載されている。他の組織がスポンサーの臨床試験に関する情報については、ClinicalTrials.govウェブサイトを参照のこと。

以下は、現在実施されている全米および/または施設の臨床試験の例である：

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小児LCHにおける疾患および治療による晩期障害

ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）で報告された全体での長期的合併症の頻度は、20～70％に及んでいる。頻度におけるこれほど大きな差は、症例定義、サンプルサイズ、使用された治療法、データ収集方法、および追跡期間から生じている。生活の質（QOL）に関する研究から以下が報告されている：

低リスク臓器（皮膚、骨、リンパ節、または下垂体）に病変を有する小児が、長期続発症を起こす可能性は約20％である。[ 3 ][ 4 ]多系統型病変を有する患者における長期合併症の発生率は約70％である。[ 3 ][ 5 ][ 6 ][ 7 ]

LCHの晩期合併症（晩期障害）は以下の体組織に発生する可能性がある：

参考文献
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成人のLCH

成人のランゲルハンス細胞組織球症（LCH）の自然史は、肺LCHを除いて不明である。小児のLCHと比べて有意差があるかどうかは不明であるが、多系統型高リスクLCHは小児の高リスクLCHほど侵攻性は強くないとみられる。再活性化のリスクは明らかになっていないが、小児のLCH患者より高い可能性がある。再活性化率は、小児患者における36.8％と比較して成人では62.5％と報告されている。[ 1 ]平均で6年間監視された尿崩症が認められる成人の64％が他の内分泌異常を発症した。[ 2 ][ 3 ]

LCHの成人患者の評価および治療に関して、コンセンサスグループから報告された。[ 4 ]しかしながら、特に第一選択治療の至適治療法に関しては、検討が続けられている。

発生率

LCHの成人症例は、集団100万人当たり1～2人に発生すると推定されている。[ 5 ]しかしながら、公表された研究は集団ベースではないものがほとんどで、この疾患は過少診断される可能性が高いため、この疾患の真の発生率は不明である。ドイツの調査によると、LCH患者の66％が女性で、全患者の診断時の平均年齢は43.5歳であることが報告された。[ 6 ]

90％を超える成人の肺LCH症例が、喫煙習慣のある（しばしば20本/日以上）若年成人に発生したものである。[ 7 ][ 8 ]

臨床像

成人患者は、確定診断および治療を受ける前に何ヵ月もLCHの徴候および症状を有することがある。成人におけるLCHは、しばしば小児のLCHに類似しており、同じ臓器に発生するとみられるが、ある臓器における発生率は異なることがある。成人では肺の病変が優勢で、通常は単一系統型疾患として発生し、喫煙と密接に関連しているほか、特有の生物学的特徴を示す。孤立性の肺LCHの成人症例のほとんどが多クローン性で、反応性である可能性があるが、単クローン性の肺LCH症例もわずかにみられる。[ 9 ][ 10 ]

121人の登録者が含まれるドイツのレジストリーでは、62％が単一臓器に病変を有し、38％が多系統型病変を有していたが、研究集団全体の34％に肺の病変がみられた。診断時年齢中央値は44歳（±12.8歳）であった。最も一般的な罹患臓器は肺で、骨、皮膚がそれに続いた。内分泌および中枢神経系、肝臓、脾臓、骨髄、消化管など、小児LCHでみられるすべての臓器系統で発生が認められた。小児LCHとの主な違いは、成人、特に喫煙習慣のある若年成人において孤立性の肺LCHの発生率がはるかに高いことである。この他の違いとしては、病変が生殖器および口腔粘膜に多くみられることが挙げられる。骨病変の分布に差があると考えられるが、両集団とも骨病変の再活性化および尿崩症への進行が問題となっている（ただし、成人における正確な発生率は不明である）。[ 5 ]

公表されている研究によると、主症状は（頻度の高い順に）呼吸困難または頻呼吸、多飲症および多尿、骨痛、リンパ節腫脹、体重減少、発熱、歯肉肥大、運動失調、ならびに記憶障害である。LCHの徴候は、皮疹、頭皮の結節、骨病変近くの軟部組織の腫脹、リンパ節腫脹、歯肉肥大、および肝脾腫である。孤立性尿崩症を発症した患者では、LCHに特徴的な他の症状または徴候の発現がみられないか注意深く観察すべきである。尿崩症を発症した患者の80％以上は、骨（68％）、皮膚（57％）、肺（39％）、およびリンパ節（18％）など、他の臓器系統に病変を有していた。[ 11 ]しかしながら、成人における孤立性尿崩症は小児患者における孤立性尿崩症と類似しており、下垂体後葉から下垂体前葉/視床下部および小脳病変への進行を伴う（詳しい情報については、本要約の小児のLCHのセクションの内分泌系のサブセクションを参照のこと。）

皮膚および口腔

LCHを有する成人では、通常は多系統型LCHの1つとして皮膚病変が37％にみられる。皮膚のみのLCHもみられるが、成人では小児よりもまれである。皮膚のみのLCHを有する成人の予後は優れており、5年生存する可能性は100％である。皮膚病変は小児にみられるものと臨床的に類似しており、多くの形態がみられる。[ 12 ]皮膚LCHの成人女性では、乳房下部および外陰に病変がみられることがある。

多くの患者では、針の頭から10セント硬貨程度の大きさの茶色、赤色、または痂皮領域を伴う丘疹がみられる。頭皮の発疹は、脂漏による発疹に類似している。鼠径部、生殖器、または肛門周囲の皮膚には、抗菌薬または抗真菌薬療法の後も治癒しない開放性潰瘍（open ulcer）が見られることがある。通常、病変は無症状であるが、そう痒または疼痛を伴う場合もある。口腔内における頬、口蓋、または舌に沿った歯肉の腫脹または潰瘍は、LCHの徴候である可能性がある。

通常は、持続性の皮膚病変に対して実施する皮膚生検によって、LCHの診断が下される。[ 12 ]

骨

成人における骨病変の相対頻度は、小児における頻度とは異なる：下顎骨病変の頻度は成人で30％および小児で7％であり、頭蓋骨病変の頻度は成人で21％および小児で40％である。[ 5 ][ 6 ][ 11 ][ 13 ]成人で椎骨（13％）、骨盤（13％）、四肢（17％）、および肋骨（6％）に病変がみられる頻度は、小児とほぼ同じである。[ 5 ]

肺

成人の肺LCHは通常、単一系統型疾患である；しかしながら、一部の患者では骨、皮膚、視床下部/下垂体など、他の臓器にも病変がみられることがある。[ 14 ]

肺LCHは、非喫煙者よりも喫煙者で有病率が高いため、試験対象集団における喫煙率にもよるが、男女比は1：1に近い。[ 14 ][ 15 ]肺LCHを有する患者では、一般に乾性咳嗽、呼吸困難、または胸痛がみられるが、肺病変を有する成人の20％近くでは症状が認められない。[ 16 ][ 17 ]胸痛は、自然気胸を示す場合がある（成人肺LCH症例の10～20％）。

肺LCHは、観察された細胞の5％以上で認められる特徴的なCD1a免疫染色細胞と定義されており、成人患者の約50％で気管支鏡検査により診断可能である。[ 18 ]高分解能肺コンピュータ断層撮影（CT）では嚢胞および小結節を伴った特徴的な変化が示され、中部から上部にかけて有病率が比較的高い。こうした変化は、肺LCHに疾病特有の特徴となっている。[ 16 ]

他の肺疾患において見られるランゲルハンス細胞（LC）とは異なり、LCHを有する成人の肺病変におけるLCH細胞は、アクセサリー分子CD80およびCD86を高レベルで発現する成熟した樹状細胞であることが示された。[ 17 ]成人における肺LCHは、小児LCHにおいてみられるようなクローン性増殖というよりは、むしろ主に反応性の一過程であると考えられている。[ 9 ]しかしながら、成人の肺LCH病変の最大3分の2においてERK経路の変異が実証されているため、かなりの割合の患者でクローン性の増殖過程が示唆されている。[ 10 ][ 19 ]

成人における肺LCHの経過はさまざまで、予測不能である。[ 14 ]

成人の肺LCHに対する予後良好因子には以下のものがある：

成人の肺LCHに対する予後不良因子には以下のものがある：

残りの患者は多彩な経過をたどり、病勢が安定する患者、再燃して呼吸機能不全の進行がみられる患者のほか、長年経過した後にそれが現れる患者もいる。[ 24 ]肺病変が認められるLCH患者58人を対象にした自然史の研究により、患者の38％で2年後の肺機能に悪化がみられたことが明らかにされた。[ 25 ]最も重要な予後不良変数は、研究登録時の喫煙状態が陽性であることおよびPaO2低値であった。

診断検査では以下のような結果が示されるであろう：

肝臓

LCHで多臓器病変を有する成人患者の27％に、肝病変が報告された。[ 30 ]肝腫大（48％）および肝酵素の異常（61％）が報告された。CTおよび超音波検査による画像所見異常がしばしば認められている。

肝LCHの初期には、病理組織学的にCD1a陽性細胞の浸潤や管周囲の線維症などがみられ、炎症性浸潤を認めるが、脂肪肝を合併することも合併しないこともある。晩期では、胆道系硬化症がみられる；ウルソデオキシコール酸による治療が提唱されている。[ 30 ]

多系統型LCH

Mayo Clinicの患者を対象とした大規模シリーズで、多系統型LCHを有した患者は31％であったのに対し、Histiocyte Society成人登録に登録された患者では69％であった；これは紹介バイアスを反映している可能性がある。[ 12 ][ 31 ]成人の多系統型患者における疾患の部位は、以下の通りであった：

参考文献
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成人LCHの治療

標準治療法の選択肢

臨床試験の数が少ないため、ランゲルハンス細胞組織球症（LCH）の成人患者に対して科学的証拠に基づいた推奨を行うには限界がある。

以前は、研究者のほとんどが小児LCHの治療のガイドラインに従った治療を推奨していた（詳しい情報については、本要約の小児LCHの治療のセクションを参照のこと）。しかしながら、成人のLCHが小児のLCHと同様に治療に反応を示すかどうかは不明である。さらに、小児の治療で用いられる薬物を成人で使用した場合、忍容性がそれほど良好ではない。例えば、LCH-A1試験は、ビンブラスチンによる過度の神経毒性のために中止に追い込まれた。

LCHの成人患者の評価および治療に関して、コンセンサスオピニオンから報告された。[ 1 ]特に第一選択治療の至適治療法に関しては検討が続けられており、経験が豊富な医師でも、ビンブラスチンおよびプレドニゾンから開始することを好む医師がいる一方で、シタラビンまたはクラドリビンの単剤のような代替療法から開始することを好む医師もいる。[ 2 ][証拠レベル：3iiiC]

肺LCHの治療

治療なしに自然に回復したり、病勢が安定したりする患者がいるため、肺LCHに対するさまざまな治療の有効性を判断するには困難を伴う。

肺LCHを有する成人患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 禁煙。 肺LCHでは喫煙の因果効果が明らかなため、禁煙が不可欠である。[ 3 ]LCHのほとんどの成人患者では、喫煙を継続することで病態は徐々に進行する。LCHは禁煙により退縮することもあれば、進行することもある。[ 4 ]肺LCH患者27人を対象にした研究で、52％の患者が平均追跡期間14ヵ月後に改善したことが観察された；ほとんどの患者が禁煙により改善し、ステロイド療法で改善した患者もいた。4人の患者（15％）で平均追跡期間26ヵ月時に病勢が安定し、9人の患者（33％）が平均追跡期間22ヵ月中に疾患進行を示した。[ 5 ]
  2. ステロイド療法。 報告されているケースシリーズでは禁煙について調整しなかったため、成人の肺LCHの治療において、ステロイド療法が効力を有するかどうかは明らかにされていない。[ 3 ]
  3. 化学療法。 一部では、クラドリビン治療に反応を示した患者も報告されている。[ 3 ][ 6 ]
  4. 肺移植。 LCHにより肺が広範囲に破壊されている成人には、肺移植が必要となる場合もある。[ 7 ] 1件の多施設研究では、移植後10年経過時の生存率が54％で、患者の20％では生存に影響しない再発性LCHが認められたことが報告された；これらの患者の長期にわたる追跡調査が必要である。[ 7 ] 10年で約50％の生存率および肺動脈性肺高血圧の治療に伴う血行動態変化の改善が別の研究で確認されたが、酸素の悪化（oxygen worsening）または肺水腫はみられなかった。[ 8 ]

肺LCHの追跡に最適な戦略には、身体診察、胸部X線撮影、肺機能検査、および高分解能コンピュータ断層撮影（CT）スキャンが含まれる。[ 9 ]

骨LCHの治療

骨LCHを有する成人患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 掻爬術後に、病変内コルチコステロイド投与を併用するまたは併用しない観察。小児と同様に、単一骨病変を有する成人では、病変の掻爬術を施行した後、コルチコステロイドの病変内投与を併用するまたは併用しない観察を継続すべきである。機能喪失および外観損傷に至る広範な手術または根治的手術は、歯牙または顎骨を含めていずれの部位でも禁忌である。
  2. 全身化学療法。全身化学療法は骨病変を退縮させる。比較的少数の患者の治療では、クラドリビンなどのさまざまな化学療法レジメンが公表されている。（詳しい情報については、本要約のこの他の単一系統型LCHおよび多系統型LCHの治療を目的とした化学療法のセクションを参照のこと。）
  3. 低線量の放射線療法。化学療法に反応しなかった患者に対しては、低線量の放射線療法が適応となることがあり、広範な機能喪失および外観損傷の原因となる根治的手術の前に試みるべきである。放射線療法は、椎体病変による切迫性の神経学的欠損または眼窩病変による視力障害に対しても適応となる。2件のシリーズで以下が報告されている：
  4. ビスホスホネート療法。 複数の症例報告およびケースシリーズで、複数の溶骨性LCH骨病変を有する患者における重度の骨痛を制御する上でビスホスホネートのパミドロン酸静脈内投与およびゾレドロネート経口投与の使用がどちらも成功したと報告されている。[ 13 ][ 14 ][ 15 ] LCHの小児および成人におけるビスホスホネート療法に関する多施設レビューにより、ほとんどの成人患者がゾレドロン酸の経口投与を受け、ほとんどの小児患者がパミドロン酸を投与された。[ 16 ]成人では化学療法の毒性が高いため、多病巣性骨病変では、化学療法前にビスホスホネート療法が実施されることがある。他の臓器でも、ビスホスホネート療法に対する皮膚および軟部組織などの反応が報告されている。[ 17 ]
  5. トロホスファミドとともに用いる抗炎症薬。 疾患が標準化学療法に抵抗性であった2人の患者において、トロホスファミドとともに抗炎症薬（ピオグリタゾンおよびロフェコキシブ）を特別な投与順序で使用する別のアプローチが成功を収めた。[ 18 ]

単一系統型皮膚LCHの治療

単一系統型皮膚LCHを有する成人患者に対する治療法の選択肢には以下のものがある：

  1. 外科的切除。限局性病変は外科的切除により治療できる；しかしながら、骨LCHと同様に、疾患が利用可能なすべての治療に難治性の場合を除いて、半外陰切除を含む断節性手術は避けるべきである。
  2. 局所療法。局所療法については、本要約の小児の孤立性皮膚病変のセクションでより詳細に記述されており、以下が挙げられる：
  3. 全身療法。 重度の皮膚LCHに対する全身療法には、経口メトトレキサート、ヒドロキシ尿素、経口サリドマイド、経口インターフェロンα、またはインターフェロンとサリドマイドの併用がある。[ 23 ][ 24 ][ 25 ] インターフェロンとサリドマイドはまた成人の慢性皮膚LCHの治療にも用いられる。[ 26 ]治療中止後に再発する場合があるが、再治療に反応を示す可能性もある。

    成人の皮膚LCHの一部の難治性症例において経口イソトレチノインにより寛解が誘導されている。[ 27 ]

成人における多系統型LCHに関連する皮膚LCHには、化学療法が一般に使用されている。

この他の単一系統型LCHおよび多系統型LCHの治療を目的とした化学療法

証拠（この他の単一系統型[上で述べられていない]および多系統型LCHの治療を目的とした化学療法）：

  1. LCHの成人患者58人を対象とした単一施設のレトロスペクティブ・レビューでは、ビンブラスチン/プレドニゾン、クラドリビン、およびシタラビンによる治療の効力および毒性について報告された。[ 28 ]
  2. ビンデシンおよびプレドニゾンまたはシクロホスファミド、エトポシド、ビンデシンおよびプレドニゾンのいずれかによる治療を受けた成人患者に関する報告では、どちらのレジメンでも70％を超える患者が再発することが示された。[ 29 ][証拠レベル：3iiiDiii]
  3. エトポシドは、単一系統型および多系統型LCHに使用され、ある程度の成功を収めている。
  4. エトポシドを用いる第一選択治療に反応しない患者で、皮膚、骨、リンパ節に病変があり、肺および中枢神経系（CNS）に病変が疑われる成人には、クラドリビンが有効である。[ 32 ][ 33 ]
  5. 1995年から2007年に多系統型LCH患者3人および単一系統型多病巣性骨LCH患者4人に対して、成人リンパ腫の治療レジメンであるメトトレキサート、ドキソルビシン、シクロホスファミド、ビンクリスチン、プレドニゾン、およびブレオマイシン（MACOP-B）が使用された。全治療期間は12週間であった。[ 34 ]
  6. 神経変性CNS LCH。神経変性CNS LCHを治療する上で、腫瘍壊死因子（TNF）-α阻害剤のインフリキシマブにある程度の有益性があることを示唆している症例報告がある。[ 36 ]しかしながら、TNF阻害剤のインフリキシマブおよびエタネルセプトは、血液脳関門通過能に制限がある。サリドマイドは、抗TNF活性も有しており、皮膚および骨LCHの成人において有効性を示している。[ 23 ][ 37 ]1件の研究で、ベムラフェニブで治療された1人のLCH患者において運動失調の改善が報告されている。[ 38 ]
  7. 下垂体LCH。成人の下垂体LCHの治療を目的とした定位放射線手術により、腫瘤を縮小させる効果が示された。[ 39 ]しかしながら、下垂体に病変がある小児に対して、放射線療法は標準治療とみなされておらず、有効であるという信頼性は低い。[ 12 ][ 40 ]シタラビンとクラドリビンによる全身化学療法が望ましい治療法となっている。[ 41 ][ 42 ]

単一系統型および多系統型LCHの治療を目的とした標的療法

低リスクまたは高リスクLCH部位のLCH患者に対する標的療法の使用について、初期の報告では以下の通りとなっている：

  1. チロシンキナーゼ阻害薬。 皮膚、肺、骨、および/またはCNS病変を有する成人LCH患者4人の治療において、メシル酸イマチニブの有効性が示された。[ 43 ][ 44 ] メシル酸イマチニブに反応を示さなかったLCHの成人患者もいる。[ 45 ]
  2. MAP2K/ERK経路阻害薬。LCHのほとんどの患者でBRAFおよびその他のRAS経路の遺伝子に変異がみられるという発見は、LCH、エルドハイム-チェスター（ECD）病、またはECD/LCHの混合が認められる成人患者のほか、重度の皮膚LCHにおいてBRAF V600E阻害薬であるベムラフェニブに対する良好な反応の複数の報告につながった。[ 38 ][ 46 ][ 47 ][ 48 ][ 49 ]

    VE-BASKET（NCT01524978）試験でベムラフェニブによる治療を受けた4人のLCH患者のうち、1人は完全奏効を、3人は部分奏効を得た。[ 38 ]阻害薬を用いた標的療法の初期の結果は勇気付けられるものであるが、特に治療の最適期間および治療中止後の再活性化率など、多くの疑問が残っている。BRAF阻害薬とMEK阻害薬の併用が、BRAF変異を有する黒色腫患者において有効性を（毒性低下とともに）示しており、この併用がLCH患者で有効となる可能性がある。[ 46 ]LCHの成人および小児を対象としたBRAFおよびその他のRAS経路阻害薬について多くの臨床試験が実施中である。

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと（なお、このサイトは日本語検索に対応していない。）。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。

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本要約の変更点（06/15/2020）

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

本要約は包括的に見直された。

本要約はPDQ Pediatric Treatment Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ® - NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、小児および成人ランゲルハンス細胞組織球症の治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所（NCI）とは独立したPDQ Pediatric Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所（NIH）の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する：

要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

本要約の内容に関するコメントまたは質問は、NCIウェブサイトのEmail UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

証拠レベル

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Pediatric Treatment Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

本要約の使用許可

PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約とすることはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。

本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである：

PDQ® Pediatric Treatment Editorial Board.PDQ Langerhans Cell Histiocytosis Treatment.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Updated <MM/DD/YYYY>.Available at: https://www.cancer.gov/types/langerhans/hp/langerhans-treatment-pdq.Accessed <MM/DD/YYYY>.[PMID: 26389240]

本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所（National Cancer Institute）が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online（2,000以上の科学画像を収蔵）で入手できる。

免責条項

入手可能な証拠の強さに基づき、治療選択肢は「標準」または「臨床評価段階にある」のいずれかで記載される場合がある。これらの分類は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのManaging Cancer Careページで入手できる。

お問い合わせ

Cancer.govウェブサイトについての問い合わせまたはヘルプの利用に関する詳しい情報は、Contact Us for Helpページに掲載されている。質問はウェブサイトのEmail UsからもCancer.govに送信可能である。