概要

注：口腔がんの予防および口唇がんおよび口腔がんの治療については、別のPDQ要約を参照できるようにしてある。

有益性

スクリーニングによって口腔がんによる死亡率が低下するかどうか確証を得るには、証拠が不十分である。

影響の大きさ：有益性または有害性の証拠はない。

有害性

有害性については、体系的に研究されておらず、文献に基づいて定量化できない。しかしながら、以下を含め、ルーチンのスクリーニングに関係があると考えられる避けられない有害性がいくつかある：

影響の大きさ：不明。

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証拠の記述

背景

発生率および死亡率

米国では、2013年に新たに41,380人が口腔がんと診断され、この疾患により7,890人が死亡すると推定される。 [1] この形態のがんは、男性ではがんの約3％を占める。 [1] 米国における年間の全発生率は、男女含めて10万人当たり約10.8人である；2005年～2009年の口腔がんまたは咽頭がんの診断時年齢の中央値は62歳であった。 [2]

男性では1975年以降に、女性では1980年以降に発生率が低下してきている。しかしながら、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染に関連した口腔がんでは、発生率が最近増加しつつある。口腔/咽頭がんの約60％が、診断時点で中等度の進行（局所段階）、または転移性である。 [1]

全世界における口腔がんの年間発生率は、約275,000人と推定されるが、地理的には約20倍の格差がある。 [3] 南アジアおよび東南アジア（インド、スリランカ、パキスタン、およびバングラデシュ）、フランス、ならびにブラジルは、特に発生率が高い。ほとんどの国で、口腔がんの発生率は女性より男性の方が高く（喫煙が原因）、口唇がんの発生率も高い（屋外業務による日光暴露が原因）。 [3]

危険因子

米国の男女における口腔がんの第一の危険因子は、喫煙（無煙タバコを含む)と飲酒である。HPV-16感染は、中咽頭に扁平上皮がんが発生する過度なリスクと関係している。 [4]

スクリーニングに関連した有益性の証拠

口腔がんについては、機会に便乗したスクリーニング、つまり定期健康診断の一環としてのスクリーニングが提唱されているが、先進国では集団ベースのスクリーニングプログラムは実施されていない。 [5] [6] 口腔がんには様々なスクリーニング方法がある。口腔がんは、患者、歯科医師、および内科医による身体検査で一般に容易に観察できる身体領域に発生する；そのため、視診が可視病変の発見に最もよく用いられる方法である。その他の方法は口腔病変の臨床での発見を補うために用いられており、これにはトルイジンブルー染色、ブラシ生検、および蛍光染色がある。

口腔の検査は、しばしば歯科医院または内科医院で行う身体診察の一環である。ハイリスクの人は、歯科医よりも内科医にかかる頻度が高いことが指摘されている。内科医は、歯科医に比べ、危険因子に関する問診（禁煙のようなもの）を行う可能性は高いが、口腔がん検査を行う可能性は低い。 [7] 全体では、わずかな割合（～20％）のアメリカ人しか口腔がんの検査を受けていない。黒人やヒスパニック系の患者、および教育レベルの比較的低い人が、これらの検査を受ける可能性がより低いが、それはおそらく医療へのアクセスが欠如しているからであろう。 [7] 口腔検査では、がんへ進行する可能性がある白板症および紅板症の病変探索を含めることが多い。 [8] [9] 直接的な（手術室で簡易型携帯装置を用いる）蛍光可視化によれば、無症状の高リスク領域を特定することが可能で、浸潤性または原位置（in situ）の扁平上皮腫瘍に対して口腔手術を施行した患者20人中19人では、がん化または前がん性変化が原発腫瘍から最大25mmまでに広がっていたことを示した研究が1件ある [10] しかしながら、この知見はスクリーニングの設定では未だ検証されていない。これらの前がん状態の口腔病変の進行では、分子マーカーが有用な場合があることがデータから示唆されている。 [11]

無症状のおよび症状を認める患者をルーチンに検査することで、早期がんや前がん病変の発見へとつなげることができる。しかしながら、このスクリーニングにより口腔がんの死亡率を低減できることを示す決定的な証拠はなく、西欧諸国または他の低リスクの集団を対象としたランダム化比較試験（RCT）は実施されていない。 [9] [12] [13] [14] [15]

スクリーニング vs 通常のケアを比較した単独RCTでは、インドのケララ地方トリバンドラム地区における13の地理的クラスターをランダムに割り付け（スクリーニング群が7クラスター、対照群が6クラスター）、訓練を受けた医療従事者による系統的な口腔目視スクリーニングを1996年～2004年の試験期間中に3回、3年ごとに実施した。 [16] [17] [18] クラスターサイズはさまざまで、参加者は5,177人から12,147人までに及んでいた（平均値で8,815人）。面接（および解析）した参加者の数は、スクリーニング群および対照群のクラスターで、それぞれ87,829人および80,086人であった。9年間の臨床試験期間中に、口腔がんによる死亡がスクリーニング群で77人、対照群で87人に認められた。原因別死亡率は、10万人年当たり16.4 vs 20.7（相対リスク[RR] = 0.79；95％信頼区間[CI]、0.51–1.22）であった。喫煙者またはアルコール飲用者に限定したサブセット解析による原因別死亡率は、10万人年当たり29.9 vs 45.4（RR = 0.66；95％ CI、0.45–0.95）であった。男性の喫煙者またはアルコール飲用者では、RRが0.57（95％ CI、0.35–0.93）で、女性の場合は、RRが0.78（95％ CI、0.43–1.42）であった。煙草およびアルコールの非使用者のスクリーニング効果には、質的な違いが認められた：スクリーニング群と対照群で、10万人年当たり3.0 vs 0.9（RR = 3.47；95％ CI、0.12–96.51）。スクリーニング群では、対照群と比べ病期が初期（I期およびII期）の症例数が多かった（85人 vs 37人）が、がんの病期が後期（III期およびIV期）の症例数は同程度であった（104人 vs 105人）。したがって、スクリーニング群では病期が初期の症例比率が高かったにもかかわらず、明白な真の病期シフトではなかった。

他の集団への一般化可能性の問題、および原因別死亡率で統計的に有意な結果が全体で得られていないこと以外にも、ランダム化プロセスに関して詳細が不明なこと、割り付けが隠ぺいされていないこと、クラスター効果に対して調節がなされていないことなど、重大な方法論上の問題が結果の解釈を困難にしている。ランダム化されたクラスターの総数が少なく、所得および家庭資産の分布が両試験群間で異なっていた。試験中止および脱落について、明確に規定されていなかった。要約すると、この唯一のランダム化試験では、系統的な口腔視診に伴う原因別死亡率の有益性に関して、信頼の置ける証拠は得られていない。

視診に対する補助技法

一次スクリーニングのツールとして、あるいはスクリーニングの補助として、トルイジン青染色法、ブラシ生検/細胞学的手法、または蛍光画像法などの技法では、視診単独に対して感度および特異度が優れていること、またはより良好な健康上のアウトカムが得られることは示されていない。 [9] [19] 台湾の基隆群で実施されたRCTでは、喫煙またはベテル・チューイングにより口腔がんのリスクが高い7,975人を対象に、トルイジンブルーまたはブルーのプラセボ着色液によるうがいにランダムに割り付け、うがい後に口腔がん検査を1回実施した。 [20] 陽性判定率は、それぞれ9.5％ v 8.3％（P = 0.047）であった。前がん病変の検出率では、統計的な差は認められなかった（検出率比 = 1.05；95％ CI、0.74–1.41）。5年間の短期追跡期間内で診断された全口腔がんの数（各群で6人）は少なすぎるため、有効な比較はできなかった。

口腔視診に対する補助として使用されたさまざまな技法の検査特性について、十分な確証は得られていない。トルイジンブルー、その他のさまざまな視覚化補助、およびスクリーニング場面での細胞病理学的手法を対象とした系統的文献レビューでは、ゴールドスタンダードのアウトカムとして生検による確認を用いると、報告された感度、特異度、および陽性適中率が極めて広範囲であったことが明らかになった。 [21] これは、一部には、臨床検査の陽性基準および生検の陽性スコアリング基準だけでなく、研究対象集団、サンプルサイズ、および研究施設が異なっていたためでもあった。

スクリーニングに関連した有害性の証拠

口腔がんに対するスクリーニングに関連した有害性は、何らかの定量化可能な方法ではほとんど研究されていない。 [15] しかしながら、以下を含め、ルーチンのスクリーニングに関係があると考えられる避けられない有害性がいくつかある：

他に可能性のある有害性は、口腔病変の生検を評価する際の主観的な病理判定を考えると、誤診およびその結果生じる治療不足または過剰治療である。過去に上気道消化管がんであった患者を対象とした多施設研究で、口腔病変の生検診断87例について、地方の病理医21人の評価と中央の病理医3人中2人による二重評価を比べた場合、意見の一致は、普通と良好の間でしかなかった（κ加重統計 = 0.59；95％ CI、0.45–0.72）。 [23] 上皮内（in situ）がん + 上皮性がん vs 非重度病変の2変数カテゴリー化では、意見の一致は不良であったが、CIは極めて広かった（κ統計 = 0.39；95％ CI、-0.12–0.97）。生検した67例の臨床的に疑わしい病変に隣接した臨床的に正常な組織に関して、地方と中央の病理医の間の意見の一致を同研究の研究者らが解析した。臨床的に正常な組織に関する意見の一致は、明白に異常な病変より良好であったが、それでも優秀の範囲にはなかった（κ加重統計 = 0.75；95％ CI、0.64–0.86）。 [24]

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本要約の変更点（03/01/2013）

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

証拠の記述 証拠の記述

がんの新規症例数および死亡数の推定値に関する統計統計を2013年度用に更新（引用、参考文献1としてAmerican Cancer Society、参考文献2としてHowlader et al.）。

本要約はPDQ Screening and Prevention Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

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本要約についての質問とコメント

本要約に関する質問またはコメントは、ウェブサイトのお問い合わせフォームからCancer.gov まで送信のこと。英語で書かれたeメールにのみ答えられる。

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本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、口腔がんのスクリーニングについて包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所（NCI）とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所（NIH）の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する：

要約への変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

本要約の内容に関するコメントまたは質問は、ウェブサイトのContact FormからCancer.gov まで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

証拠レベル

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Screening and Prevention Editorial Board は、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

本要約の使用許可

PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約として特定することはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。

本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである：

National Cancer Institute: PDQ® Oral Cancer Screening.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Date last modified <MM/DD/YYYY>.Available at: http://cancer.gov/cancertopics/pdq/screening/oral/HealthProfessional.Accessed <MM/DD/YYYY>.

本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所（National Cancer Institute）が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online（2,000以上の科学画像を収蔵）で入手できる。

免責条項

これらの要約内の情報は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのCoping with Cancer: Financial, Insurance, and Legal Informationページで入手できる。

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Cancer.govウェブサイトについての問い合わせまたはヘルプの利用に関する詳しい情報は、Contact Us for Helpページに掲載されている。質問はウェブサイトのContact FormからCancer.govに送信することもできる。

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