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最新の研究成果に基づいて定期的に更新している、
科学的根拠に基づくがん情報の要約です。

皮膚がんのスクリーニング(PDQ®)

  • 原文更新日 : 2016-12-01
    翻訳更新日 : 2017-02-22

Skin Cancer (PDQ®): Screening PDQ Screening and Prevention Editorial Board

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、皮膚がんのスクリーニングについて、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。


本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

皮膚がん 疾患のスクリーニング

概要

注:皮膚がんの予防皮膚がんの治療皮膚がんの遺伝学、およびがんのスクリーニング(検診)と予防の研究に関する証拠レベルについては、別のPDQ要約を参照できるようにしてある。

介入

皮膚がんに対して広く提案されている唯一のスクリーニング方法は皮膚の目視検査であり、その中には自己検査および臨床検査がともに含まれる。

有益性

症状のない個人における皮膚の目視検査が黒色腫系皮膚がんによる死亡率の低下につながるかどうかを決定付ける証拠は不十分である。さらに、症状のない集団において、皮膚目視検査が黒色腫以外の皮膚がんによる死亡率に与える効果は不明である。

影響の大きさ:不明。


    研究デザイン:直接的な証拠は単一地域相関研究に限定される。
    内部妥当性:不良。
    一貫性:該当せず。
    外部妥当性:不良。

有害性

定量化されていないが、中等度の証拠に基づくと、症状のない個人における皮膚の目視検査は有害な結果につながることがある。これらには、診断的または治療的介入による合併症(不良な審美的または機能的結果など)および死につながりうる疾患の烙印を押されるという心理的影響が挙げられる。その他の有害な結果は過剰診断であり、そうでなければ検出されることのない生物学的に良性の病変が検出され、良性病変を悪性腫瘍と誤診してしまう可能性につながる。

影響の大きさ:不明。


    研究デザイン:複数のケースシリーズ、複数の地域相関研究。
    内部妥当性:普通。
    一貫性:普通。
    外部妥当性:普通。
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証拠の記述

背景

発生率および死亡率

皮膚がんには主に3つのタイプがある:


  • 基底細胞がん。

  • 扁平上皮がん(基底細胞がんと合わせて非黒色腫皮膚がんと呼ばれる)。

  • 黒色腫。

基底細胞がんおよび扁平上皮がんは、皮膚がんの中で最も多くみられるタイプであるが、これらより少なく、一般に侵攻性の黒色腫と比べると、予後ははるかに良好である。

非黒色腫皮膚がんは、米国で最も多く発生しているがんである。その発生率は、米国の一部の地域で増加がみられるが [1] 、全域では増加してない [2] 。米国全体での発生率は、おそらく長年にわたって増加してきている。 [3] このような増加の少なくとも一部は、皮膚がんの認知度の高まりと、それによる皮膚病変の検査および生検の増加によってもたらされた可能性がある。非黒色腫皮膚がんは、がん登録への報告が必要ではないため、全症例数および発生率を正確に推定することができない。しかしながら、メディケアの診療ごとの支払いデータを基に米国人口に当てはめると、2012年に非黒色腫皮膚がんで治療を受けた人の総数は約3,000,000人と推定されている。 [4] [5] この数は、米国がん協会が推定したこの年の他のがん症例をすべて合わせた約160万人を超えてしまう。 [6]

黒色腫は米国がん登録に報告可能ながんであるため、発生率推定値の信頼性は非黒色腫皮膚がんの場合よりは高い。米国では2016年に76,380人が黒色腫と診断され、約10,130人が黒色腫により死亡すると推定されている。黒色腫の発生率は少なくともこの30年間増加し続けている;しかしながら、50歳未満の個人について過去5年にわたるデータは発生率が低下または横ばい状態になっていることを示している。 [5] 2008年から2012年までの間で、20~29歳の男女における発生率は、年間約3%低下した。対照的に、50歳以上の成人における発生率は1996年以降、年間2.6%増加している。50歳未満の個人における死亡率は1986年以降、年間2.6%低下しており、50歳以上の個人における死亡率は1990年以降、年間0.6%増加している。 [5]

米国国立がん研究所のSurveillance, Epidemiology and End Results(SEER)から得られた黒色腫の発生率に関連する皮膚生検率の研究では、1986年から2001年に観察された発生率の増加の多くが局所疾患に限局されており、この時期に皮膚生検率が増加した結果として起きた過剰診断が原因である可能性が最も高いことが示された。 [7] 1998年から2007年にかけて、SEERデータベースでは小児および青年における黒色腫の年間発生率に2.5%の相対的増加が観察された。 [8] この期間におけるこの集団の平均年間発生率は例外的に低いため(100万人当たり5.4)、偽りの傾向が生じている可能性がある。それにもかかわらず、スウェーデンでも同様の傾向が確認されている。 [8] 米国の小児黒色腫の研究では、患者のほぼ半数に局所疾患を認め(患者の22%は上皮内がんを患い、患者の25%に表在性の拡がりがみられた)、ほぼ半数に厚さ1mm未満の病変を認めた。この期間中に小児黒色腫による死亡率はほぼ一定であったため、 [9] 発生率の上昇は、少なくとも部分的に、過剰診断によって説明できる可能性がある。

危険因子

疫学的証拠では、紫外線への曝露および紫外線に対する個々の人の皮膚の感受性が皮膚がんの危険因子であることが示唆されているが、ただ、曝露の種類(強力で短期間の曝露 vs 慢性的な曝露)および曝露のパターン(連続的 vs 間欠的)は、主な3つのタイプの皮膚がんで異なる可能性がある。 [10] [11] [12] さらに、皮膚がんの発生機序に免疫系が関与している可能性がある。免疫抑制薬を投与している臓器移植患者では、皮膚がん、特に扁平上皮がん(SCC)のリスクが高い。ヒ素曝露も皮膚SCCのリスクを高める。 [13] [14]

悪性黒色腫の発生率は20歳を過ぎた白人で急激に高くなる。日光曝露を受けた色白の個人はリスクがより高い。ある種の色素性病変(異形成または異型母斑)がある者、大型の異形成ではない母斑が複数ある者、多数の小さな母斑がある者、または中等度の色素斑がある者は、悪性黒色腫の発生リスクが2~3倍増大する。 [15] 家族性異形成母斑症候群または複数の異形成あるいは異型母斑がある個人では、悪性黒色腫の発症リスクが高い(>5倍)。 [15]

黒色腫の臨床診断決定の正確さ

黒色腫の臨床診断を下す際の皮膚科医とプライマリケア医の正確さを比較した32件の研究を対象とした系統的レビューでは、正確さに統計的な有意差はないと結論している。しかしながら、これらの結果は、サンプルサイズが小規模で研究デザインが不十分なため、確定したものではなかった。 [16] さらに、生検標本の組織学的検査時にメラニン細胞性腫瘍が良性か悪性か鑑別することは、経験豊富な皮膚病理専門医の判定でも一貫性がないことが示されている。 [17] この事実は、スクリーニングの有効性を検討した研究結果を揺るがし、いかなるスクリーニング介入の有効性をも損なう可能性がある。さらに、これは生検標本の病理所見に関するセカンドオピニオンを求めることが重要であると示唆している。 [17]

スクリーニングに関連した有益性の証拠

皮膚に発症する悪性黒色腫の90%以上は肉眼で分かる。腫瘍が長期にわたって水平方向へ増殖する局面は非常に多くみられ、その間に表皮下を外側に向かって広がるが、直下の真皮へは浸潤しない。この水平増殖期は、早期発見のリードタイムをもたらすことがある。悪性黒色腫は転移の可能性がある垂直増殖期の開始以前に治療されれば、より容易に治癒する。 [18]

治癒的切除後10年以内の腫瘍再発の可能性は、厚さが1.4mm未満の腫瘍では10%未満である。厚さ0.76mm未満の腫瘍を有する患者の場合、再発の見込みは10年以内で1%未満である。 [19]

皮膚がんのスクリーニングを対象とした系統的レビューでは、2005年半期までに得られた証拠を検証し、皮膚がんスクリーニングに関連して健康上のアウトカムが改善されたという直接的な証拠は認められないと結論した。 [20] 2016年に発表されたレビューの更新では、皮膚がんスクリーニングにより黒色腫死亡率が低下するという証拠は限られていることが明らかにされた。 [21] [22]

皮膚がんスクリーニングの死亡率への効力を評価したランダム化試験で完了しているものはない。皮膚がんスクリーニングが黒色腫の死亡率に与える効果を解明するために、(クラスターランダム化を用いた)集団ベース試験がオーストラリアのクイーンズランドで開始されたが、初期試験段階を終えた後に資金援助が打ち切られ、健康上のアウトカムは全く報告されなかった。 [23]

利用可能な最高レベルの直接的な証拠は、ドイツ北部の異なる地域間で黒色腫の死亡率を比較した地域相関研究(SCREEN研究)である。集団ベースの皮膚がん啓発キャンペーン、臨床医の教育とトレーニング、および1回の臨床でのスクリーニング視診を実施した1つの地域が、利用可能な同様の介入を実施しなかった隣接する4つの地域と比較された。 [24] [25] 2段階の皮膚がんスクリーニングプログラムが、一般医による全身の皮膚の目視検査で開始された;皮膚がんが疑われた場合に、患者は皮膚科医による再検査を受けた。適格な個人全員の19%がスクリーニングを受けた。スクリーニング実施地域ではスクリーニングプログラムから数年後、黒色腫死亡率が低下した(1998年から1999年の10万人当たり1.7から2008年から2009年の10万人当たり0.9に、つまり黒色腫による死亡はスクリーニングを受けた参加者10万人当たり約1人減少)のに対し、対照地域での黒色腫の死亡率は同じままか増加した。この研究には、ランダム化を行っていないこと、内部対照を含まなかったこと、および結果の評価に個人レベルのデータが不足していることのほかに、参加率の低さ(19%)および追跡不能率の高さ(37%)など、方法論的に重大な制限がある。さらに、SCREEN研究集団の独立解析により、観察されたわずかな死亡率の低下はより長期の追跡では持続しなかったことが明らかにされた;追加で5年の観察後、黒色腫による死亡率は、スクリーニング介入が開始される以前に観察されたベースラインの割合に戻った。 [26]

スクリーニングに関連する有害性の証拠

有害性については十分研究されていないか、あるいは定量的な表現で報告されていないが、皮膚がんスクリーニングによって有害な結果が発生する可能性がある。SCREEN研究では、スクリーニングを受けた参加者全員の4.4%が疑わしい病変に対して皮膚の切除を受けたが、生検の大多数ががん診断に至らなかった。発見率は特に年齢による影響を受けた。全体(男女両方)では28例の切除当たり1例の黒色腫が発見された一方、20~34歳の男性では1例の黒色腫を発見するために必要な皮膚切除は52例であった。 [27]

無症状の個人における皮膚の目視検査は診断的または治療的介入による審美的または機能的合併症につながることがあり、致死的な疾患である可能性があると、烙印されるという心理的影響(ただし、そのようなイベントの頻度に関する強固なデータは不足している)がある。その他の有害な結果は過剰診断であり、そうでなければ検出されることのない生物学的に良性の病変が検出され [7] 、良性病変を悪性腫瘍と誤診してしまう可能性につながる。(詳しい情報については、本要約の 黒色腫の臨床診断決定の正確さのセクションを参照のこと。)


参考文献
  1. Athas WF, Hunt WC, Key CR: Changes in nonmelanoma skin cancer incidence between 1977-1978 and 1998-1999 in Northcentral New Mexico. Cancer Epidemiol Biomarkers Prev 12 (10): 1105-8, 2003.[PUBMED Abstract]

  2. Harris RB, Griffith K, Moon TE: Trends in the incidence of nonmelanoma skin cancers in southeastern Arizona, 1985-1996. J Am Acad Dermatol 45 (4): 528-36, 2001.[PUBMED Abstract]

  3. Rogers HW, Weinstock MA, Harris AR, et al.: Incidence estimate of nonmelanoma skin cancer in the United States, 2006. Arch Dermatol 146 (3): 283-7, 2010.[PUBMED Abstract]

  4. Rogers HW, Weinstock MA, Feldman SR, et al.: Incidence Estimate of Nonmelanoma Skin Cancer (Keratinocyte Carcinomas) in the U.S. Population, 2012. JAMA Dermatol 151 (10): 1081-6, 2015.[PUBMED Abstract]

  5. American Cancer Society: Cancer Facts and Figures 2016. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2016. Available online. Last accessed December 8, 2016.[PUBMED Abstract]

  6. American Cancer Society: Cancer Facts and Figures 2012. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2012. Available online. Last accessed July 19, 2016.[PUBMED Abstract]

  7. Welch HG, Woloshin S, Schwartz LM: Skin biopsy rates and incidence of melanoma: population based ecological study. BMJ 331 (7515): 481, 2005.[PUBMED Abstract]

  8. Austin MT, Xing Y, Hayes-Jordan AA, et al.: Melanoma incidence rises for children and adolescents: an epidemiologic review of pediatric melanoma in the United States. J Pediatr Surg 48 (11): 2207-13, 2013.[PUBMED Abstract]

  9. Lewis KG: Trends in pediatric melanoma mortality in the United States, 1968 through 2004. Dermatol Surg 34 (2): 152-9, 2008.[PUBMED Abstract]

  10. Koh HK: Cutaneous melanoma. N Engl J Med 325 (3): 171-82, 1991.[PUBMED Abstract]

  11. Preston DS, Stern RS: Nonmelanoma cancers of the skin. N Engl J Med 327 (23): 1649-62, 1992.[PUBMED Abstract]

  12. English DR, Armstrong BK, Kricker A, et al.: Case-control study of sun exposure and squamous cell carcinoma of the skin. Int J Cancer 77 (3): 347-53, 1998.[PUBMED Abstract]

  13. Thomas VD, Aasi SZ, Wilson LD, et al.: Cancer of the skin. In: DeVita VT Jr, Hellman S, Rosenberg SA, eds.: Cancer: Principles and Practice of Oncology. Vols. 1 & 2. 8th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2008, pp 1863-87.[PUBMED Abstract]

  14. Le Mire L, Hollowood K, Gray D, et al.: Melanomas in renal transplant recipients. Br J Dermatol 154 (3): 472-7, 2006.[PUBMED Abstract]

  15. Gandini S, Sera F, Cattaruzza MS, et al.: Meta-analysis of risk factors for cutaneous melanoma: I. Common and atypical naevi. Eur J Cancer 41 (1): 28-44, 2005.[PUBMED Abstract]

  16. Chen SC, Bravata DM, Weil E, et al.: A comparison of dermatologists' and primary care physicians' accuracy in diagnosing melanoma: a systematic review. Arch Dermatol 137 (12): 1627-34, 2001.[PUBMED Abstract]

  17. Farmer ER, Gonin R, Hanna MP: Discordance in the histopathologic diagnosis of melanoma and melanocytic nevi between expert pathologists. Hum Pathol 27 (6): 528-31, 1996.[PUBMED Abstract]

  18. Friedman RJ, Rigel DS, Kopf AW: Early detection of malignant melanoma: the role of physician examination and self-examination of the skin. CA Cancer J Clin 35 (3): 130-51, 1985 May-Jun.[PUBMED Abstract]

  19. Blois MS, Sagebiel RW, Abarbanel RM, et al.: Malignant melanoma of the skin. I. The association of tumor depth and type, and patient sex, age, and site with survival. Cancer 52 (7): 1330-41, 1983.[PUBMED Abstract]

  20. Wolff T, Tai E, Miller T: Screening for skin cancer: an update of the evidence for the U.S. Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 150 (3): 194-8, 2009.[PUBMED Abstract]

  21. Wernli KJ, Henrikson NB, Morrison CC, et al.: Screening for Skin Cancer in Adults: Updated Evidence Report and Systematic Review for the US Preventive Services Task Force. JAMA 316 (4): 436-47, 2016.[PUBMED Abstract]

  22. Bibbins-Domingo K, Grossman DC, Curry SJ, et al.: Screening for Skin Cancer: US Preventive Services Task Force Recommendation Statement. JAMA 316 (4): 429-35, 2016.[PUBMED Abstract]

  23. Aitken JF, Elwood JM, Lowe JB, et al.: A randomised trial of population screening for melanoma. J Med Screen 9 (1): 33-7, 2002.[PUBMED Abstract]

  24. Katalinic A, Waldmann A, Weinstock MA, et al.: Does skin cancer screening save lives? An observational study comparing trends in melanoma mortality in regions with and without screening. Cancer 118 (21): 5395-402, 2012.[PUBMED Abstract]

  25. Breitbart EW, Waldmann A, Nolte S, et al.: Systematic skin cancer screening in Northern Germany. J Am Acad Dermatol 66 (2): 201-11, 2012.[PUBMED Abstract]

  26. Boniol M, Autier P, Gandini S: Melanoma mortality following skin cancer screening in Germany. BMJ Open 5 (9): e008158, 2015.[PUBMED Abstract]

  27. Waldmann A, Nolte S, Geller AC, et al.: Frequency of excisions and yields of malignant skin tumors in a population-based screening intervention of 360,288 whole-body examinations. Arch Dermatol 148 (8): 903-10, 2012.[PUBMED Abstract]

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本要約の変更点(12/01/2016)

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

概要

本文で、影響の大きさ、研究デザイン、外部妥当性を含めて、皮膚の目視検査の有益性の証拠の記述が改訂された。

本文が改訂され、診断的または治療的介入の合併症の例として不良な審美的または機能的結果が追加された。

本文で、研究デザイン、一貫性を含めて、皮膚の目視検査の有害性の証拠に関する記述が改訂された。

証拠の記述

本文に以下の記述が追加された;2016年に発表されたレビューの更新では、皮膚がんスクリーニングにより黒色腫死亡率が低下するという証拠は限られていることが明らかにされた(引用、参考文献21としてWernli et al.および参考文献22としてBibbins-Domingo et al.)。

本文に以下の記述が追加された;皮膚がんスクリーニングの死亡率への効力を評価したランダム化試験で完了しているものはない。また本文で以下の記述が改訂された;皮膚がんスクリーニングが黒色腫の死亡率に与える効果を解明するために、集団ベース試験がオーストラリアのクイーンズランドで開始されたが、健康上のアウトカムは全く報告されなかった(引用、参考文献23としてAitken et al.)。

本文に以下の記述が追加された;利用可能な最高レベルの直接的な証拠は、ドイツ北部の異なる地域間で黒色腫の死亡率を比較した地域相関研究(SCREEN研究)である。また本文で以下の記述が改訂された;SCREEN研究の1つの地域で提供されたスクリーニング介入では、集団ベースの皮膚がん啓発キャンペーンが実施された。また本文が改訂され、以下の記述が追加された;スクリーニング実施地域ではスクリーニングプログラムから数年後、黒色腫による死亡はスクリーニングを受けた参加者10万人当たり約1人減少した。また本文が改訂され、以下の記述が追加された;参加率の低さおよび追跡不能率の高さはSCREEN研究の重大な方法論的制限であった。また以下が追加された;SCREEN研究集団の独立解析により、観察されたわずかな死亡率の低下はより長期の追跡では持続しなかったことが明らかにされた(引用、参考文献26としてBoniol et al.)。

本文で以下の記述が改訂された;有害性については十分研究されていないか、あるいは定量的な表現で報告されていないが、皮膚がんスクリーニングによって有害な結果が発生する可能性がある。また本文でスクリーニング参加者全体の皮膚切除の割合など、SCREEN研究の知見に関する記述が追加された。また以下が追加された;全体(男女両方)では28例の切除当たり1例の黒色腫が発見された一方、20~34歳の男性では1例の黒色腫を発見するために必要な皮膚切除は52例であった(引用、参考文献27としてWaldmann et al.)。

本要約はPDQ Screening and Prevention Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ® - NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

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本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、皮膚がんのスクリーニングについて、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する:


  • 会議での議論、

  • 本文の引用、または

  • 既に引用されている既存の記事との入れ替え、または既存の記事の更新。

要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

本要約の内容に関するコメントまたは質問は、NCIウェブサイトのEmail UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

証拠レベル

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Screening and Prevention Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

本要約の使用許可

PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約とすることはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。

本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである:

PDQ® Screening and Prevention Editorial Board.PDQ Skin Cancer Screening.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Updated <MM/DD/YYYY>.Available at: http://www.cancer.gov/types/skin/hp/skin-screening-pdq.Accessed <MM/DD/YYYY>.[PMID: 26389300]

本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所(National Cancer Institute)が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online(2,000以上の科学画像を収蔵)で入手できる。

免責条項

これらの要約内の情報は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのManaging Cancer Careページで入手できる。

お問い合わせ

Cancer.govウェブサイトについての問い合わせまたはヘルプの利用に関する詳しい情報は、Contact Us for Helpページに掲載されている。質問はウェブサイトのEmail UsからもCancer.govに送信可能である。

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