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最新の研究成果に基づいて定期的に更新している、
科学的根拠に基づくがん情報の要約です。

甲状腺がんのスクリーニング(PDQ®)

  • 原文更新日 : 2017-11-03
    翻訳更新日 : 2018-01-25


医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、甲状腺がんのスクリーニングについて包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。


本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

概要

注:甲状腺がんの治療については、別のPDQ要約を参照できるようにしてある。

有益性

固い証拠によると、甲状腺がんのスクリーニングは甲状腺がん死亡率の低下をもたらさない。

影響の大きさ:有益性の証拠はない。


    研究デザイン

    :地域相関研究ならびにスクリーニングの適用後の甲状腺がんの発生率および死亡率における変化の解析。

    内部妥当性

    :良好。

    一貫性

    :良好。

    外部妥当性

    :良好。

有害性

固い証拠によると、甲状腺がんスクリーニングは過剰診断および過剰治療につながる。甲状腺がんの治療は、通常長期かつ臨床的に重要な続発症につながる。その他の甲状腺がんスクリーニングに伴う既知の有害性は、偽陽性検査および不必要な治療の両方による精神的影響である。

影響の大きさ:中等度。


    研究デザイン

    :地域相関研究、スクリーニングの適用後の甲状腺がんの発生率および死亡率における変化の解析、ならびに観察研究。

    内部妥当性

    :良好。

    一貫性

    :良好。

    外部妥当性

    :良好。
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証拠の記述

背景

発生率および死亡率

2017年に、米国における甲状腺がんの新規症例は56,870人と推定され、この疾患により2,010人が死亡すると推定される。 [1] Surveillance, Epidemiology, and End Results(SEER)データによると、女性における甲状腺がんの発生率は、男性における甲状腺がんの発生率の約3倍(年間100,000人当たり21.0人 vs 7.1人)と高いことが示唆されるが、死亡率は性別で差がない(いずれも年間100,000人当たり0.5人)。 [2] ほぼすべての症例が腫瘍が局所に限局しているか(68%)または所属リンパ節転移までにとどまっている病期(27%)のいずれかで診断される。 [2] 10年相対生存率は97%である。 [2]

甲状腺がんは、米国で診断されるすべてのがんのうち5%未満に相当し、すべてのがんによる死亡のうち1%未満に関与する。 [2] 甲状腺がんは、45~54歳の人に最も高い頻度で診断されるが [2] 、女性では20~34歳に最も高い頻度で診断されるがんである。 [1] 2014年に、米国では750,000人を超える人が生涯のある時点で甲状腺がんと診断されている。 [2]

甲状腺がんの約95%は、高分化型である。 [3] 高分化型甲状腺がんには、甲状腺乳頭がんおよび甲状腺濾胞がんがあり、それぞれすべての甲状腺がんの84%および11%を占める。 [3] 甲状腺髄様がんおよび未分化甲状腺がんは、それぞれ甲状腺がんの2%および1%を占める。 [3] 高分化腫瘍はほとんどが治療可能で、通常は治癒可能である。(詳しい情報については、甲状腺がんの治療に関するPDQ要約を参照のこと。)甲状腺乳頭がんおよび甲状腺濾胞がんの10年相対生存率は、それぞれ99%および95%である。 [2] 甲状腺髄様がんの10年相対生存率は、82%である。 [2] まれであるが、未分化腫瘍は予後不良であり、10年相対生存率が8%で、甲状腺がんによる死亡の20%を占める。 [3]

米国における甲状腺がんの発生率は、少なくとも40年間で上昇している。1974年から2013年まで、発生率における年間平均上昇は3.6%(95%信頼区間[CI]、3.2–3.9)で、この変化は主に甲状腺乳頭がんの発生率増加(年間平均パーセント変化が4.4%;95%CI、4.0–4.7)によるものである。 [3] 発生率上昇は、英国 [4] および北欧諸国 [5] など、他の国でも認められている。最大の上昇は韓国で認められており、2011年における甲状腺がんの発生率は、1993年の15倍であった。 [6] この発生率の上昇は、韓国における甲状腺がんスクリーニングの受診状況と密接に関連している。 [6]

危険因子

幼児期および学齢期に頭頸部の良性疾患(胸腺腫大、扁桃肥大、アデノイド、ざ瘡など)に対して放射線照射を受けると、甲状腺がんのリスクが高まり、曝露後5年という短期間で診断されることがある。 [7] 放射性降下物の結果としての放射線曝露も甲状腺がんの高いリスクと関連するとされており、特に小児で顕著である。 [8] [9] [10] その他の危険因子には、甲状腺疾患(甲状腺がんを含む)の家族歴、甲状腺腫大(甲状腺腫)の既往歴、女性、アジア系人種などがある。 [11] 遺伝性疾患の多発性内分泌腫瘍2型(MEN2)は、RET遺伝子の変異により発生する甲状腺髄様がんのリスクを高める。 [1] [12] (詳しい情報については、内分泌および神経内分泌腫瘍の遺伝学に関するPDQ要約を参照のこと。)

スクリーニングに関連する有益性が認められない証拠

甲状腺がんのスクリーニングは、主に頸部の触診または超音波画像検査により実施される。正式なスクリーニングがない状況では、他の医学的状態に対して実施された横断的画像検査、または甲状腺腫のような良性病変の外科的標本で、無症候性の甲状腺がんが偶発的に検出されることが最も多い。 [13]

ランダム化比較試験(RCT)で甲状腺がんスクリーニングの効果が評価されたことは一度もない。 [14] 中間エンドポイント(例、診断時病期の変化)に関するRCTは実施されていない。米国、英国、および欧州で甲状腺がんの集団ベースのスクリーニングプログラムは存在しないが、頸部の触診によるスクリーニングは、無症候性のがんの偶発的検出につながっている。長期にわたり米国および英国の甲状腺がん発生率は増加しているが、甲状腺がんによる死亡率は一定しているか、わずかに減少している。 [3] [4] このパターンは、症状を引き起こしたり、死をもたらしたりするはずのないがんの検出(過剰診断)と一致している。

韓国では、1999年に無料の全国がんスクリーニングプログラムが制定されたのと併せて、甲状腺がんスクリーニングが劇的に増加した。無料のスクリーニング検査パッケージの一部としては提供されなかったが、ほとんどのクリニックで超音波検査による甲状腺がんスクリーニングが低コストで同時に提供され、多くの韓国人がこの検査を選択した。 [15] 韓国における甲状腺がんの発生率は、1993年から2011年までに15倍に増加したが、同時期の甲状腺がんによる死亡率に変化はみられなかった。 [16] 2011年に甲状腺がんと診断された人の数(40,000人)は、甲状腺がんで死亡した人の数(概して年間300~400人、1999年から死亡率に変化はほとんどない)の100倍を超える。 [16] [17] 韓国における甲状腺がんスクリーニングの実施は、過剰診断および過剰治療に関する懸念のために、2013年に減少に転じた;2015年にKorean Committee for National Cancer Screening Guidelinesにより、健康な人に対する超音波検査による甲状腺がんスクリーニングに反対する勧告が公表された。 [17]

2017年に、United States Preventive Services Task Forceは、甲状腺がんスクリーニングに反対する勧告を発表した;このTask Forceの結論は観察的証拠に基づいたもので、「甲状腺がんスクリーニングの純有益性は否定される」であった。 [14] [18] American College of Radiologyは、画像検査による甲状腺がんスクリーニングを推奨しておらず、白書では、他の医学的問題に対する画像検査で検出された偶発的な結節の管理を取り上げている。 [19] American College of Radiologyは、35歳未満の患者で結節が1cmより小さく、35歳以上の患者で1.5cmより小さければ、画像検査で検出された偶発的な甲状腺結節に対して精査の必要はないと述べている。

甲状腺がんスクリーニングの影響に関する知識の多くは韓国の経験からもたらされている。研究者らは、以下の3つのデータソースを用いて韓国における甲状腺がんの傾向について調査した: [15]


  • 2010年版のKorea Community Health Survey。

  • Korea Cancer Registry。

  • Statistics Koreaからの死亡率データ。

Korea Community Health Surveyでは、200,000人を超える人を対象に、過去2年間で甲状腺がんのスクリーニングを受けたかどうかを質問した。韓国の16の行政区域のそれぞれで、2008年から2010年までの甲状腺がんの発生率、2007年から2010年までの死亡率、および甲状腺がんスクリーニングを報告した人の割合が算出され、相関関係が検討された。著者らは、16の地域で報告された甲状腺がんスクリーニングの割合と甲状腺がん発生率に強い正相関(相関係数[r] = 0.77;95%CI、0.70–0.82)を特定し、この相関は女性(r = 0.88;95%CI、0.83–0.92)の方が男性(r = 0.76;95%CI、0.67–0.84)より強かった。しかしながら、甲状腺がんの発生率と死亡率の相関は認められなかった(r = -0.08;95%CI、-0.59~-0.63)。甲状腺がんスクリーニングは、甲状腺乳頭がんの検出増加と相関し(r = 0.74;95%CI、0.59–0.88)、他の組織学的亜型では相関がみられなかった。 [15]

韓国から得られたデータは、実験に基づくものではなく、地域環境における甲状腺がんスクリーニング実施を否とする説得力のある論拠を表しているものであるため、限界がある。他の先進国でも死亡率の増加なしに発生率が増加する同様の傾向があることから、韓国での研究結果の解釈が裏付けられる。 [20]

スクリーニングに関連する有害性の証拠

頸部の触診および甲状腺超音波検査に伴うリスクは非常に低いが、スクリーニングの結果が疑わしい場合、有害となる機会につながりうる一連の事象が引き起こされる可能性がある。 [14] [18] 疑わしい結節が検出された後の次の段階は、その病変の穿刺吸引による診断評価である。甲状腺の穿刺吸引によるリスクは、入院、術後の血腫、および針の管を介した腫瘍転移であるが、2件の観察研究で、この3つの各転帰の割合は1%未満であることが示唆される。 [14] より重要な点として、細胞診の結果は追加検査および手術につながることがある。生検で採取された結節23,445個のメタアナリシスによると、結節の60%が良性で、結節の5%が悪性であった;しかしながら、残る35%の結節は、再度の生検または手術を要した。 [21] 診断のために葉切除または摘出を受けた患者では、最終の組織学的評価で結節の64%が良性であった。 [21]

良性病変に対する甲状腺手術には、悪性病変に対するものと同様なリスクがあるが、このリスクは、葉切除の方が甲状腺全摘術より低い。手術の一般的リスクに加えて、甲状腺手術に特有なリスクには、反回神経損傷および副甲状腺機能低下症などがある。反回神経損傷は声帯不全麻痺を引き起こし、発語困難、嚥下困難、および嗄声に至ることがある。両側の喉頭神経が損傷した場合は、呼吸困難の可能性がある。 [22] [23] 副甲状腺機能低下症は低カルシウム血症につながる。韓国における甲状腺全摘術または亜全摘術を受けた15,000人を超える患者の保険金請求の解析では、11%が副甲状腺機能低下症で、2%が声帯麻痺であった。 [16]

甲状腺摘出術から6ヵ月を超えて持続する副甲状腺機能低下症のメタアナリシスにおける対象事象の要約件数は手技100回当たり3.57件(95%CI、2.12–5.93)であり、片側および両側のリンパ節郭清術での事象は、それぞれ手技100回当たり1.86件(95%CI、0.84–4.04)および手技100回当たり3.46件(95%CI、1.20–9.56)であった。個々の研究で報告された事象件数は、変動がかなり大きく、ほとんどの例で、非常に少ない数に基づいたものであった;しかしながら、甲状腺またはリンパ節の切除範囲による要約件数の変動は、それほど大きくなかった。 [14]

6ヵ月を超えて持続する喉頭神経麻痺(一側性声帯麻痺および嗄声の原因)のメタアナリシスで得られた対象事象の要約件数は手技100回当たり1.46であった。個々の研究で報告された事象件数は、副甲状腺機能低下症の場合より変動が少なかったが、非常に少ない数に基づいたものであった。甲状腺全摘術を受けた患者も生涯にわたり甲状腺補充療法とそれに伴う血中濃度のモニタリングを必要とする。 [22] [23] 甲状腺全摘術を受けた患者では、ホルモン補充療法を最適化する過程、およびその結果として生じるその他の使用薬剤、体重、またはエストロゲン状態における変化が医原性の甲状腺機能低下症または甲状腺機能亢進症を引き起こすことがある。

悪性結節を有する患者では、放射性ヨウ素療法を受けるとさらなるリスクが発生する。放射性ヨウ素療法の有害性に関する研究では、二次性原発悪性腫瘍のリスクおよび唾液腺に対する恒久的な有害性が検討された。著者らは、利用可能な8件の研究から、二次性原発悪性腫瘍に小幅な増加がみられ、過剰ながんの発生が患者10,000人当たり約12~13であると結論した。 [14] ただし、研究デザインおよび投与用量の報告の違いに加え、時間経過に伴い適応および用量に変更が発生した事実を考慮すると、この推定値に懸念が残ると著者らは表明した。 [14] 最も多くみられる恒久的な唾液関連の副作用は、齲蝕の危険因子でもある口腔乾燥(口渇)であった;罹患者の割合は2.3~35%の範囲であった。 [14] 口腔乾燥によって、齲蝕、歯の脱灰、歯の感受性の亢進、および口腔感染のリスクが上昇する。 [24]

手術および放射性ヨウ素療法の有害性は、これらにより治療されるがんの多くが病的状態および死亡を引き起こすまで進行しない可能性があることから、懸念が生じている。過剰診断の推定に用いることができるような甲状腺がんスクリーニングのRCTは行われていないが、甲状腺がんスクリーニングでは、それ以外に診断されることのないような甲状腺がんの検出に至ることが生態学的研究から明らかである。 [19] 韓国およびその他の国で任意型の甲状腺がんスクリーニングが行われ、死亡率に変化を認めずに発生率が増加したことは、この期間にみられた治療法の変化でも危険因子の保有率の変化でも説明できない。研究者らは、高所得国からのがん登録データを調査し、超音波検査が導入される前の1960年代の甲状腺がん発生率における年齢特異的傾向を推定し、1980年代以降の年齢特異的曲線の形状を比較することにより、甲状腺がんの過剰診断を評価した。 [19] 研究者らは、米国における過剰診断の割合が増加していることを報告し、甲状腺がん症例の77%を占めていると推定した。韓国における過剰診断の推定値は、甲状腺がん症例の90%であった。

剖検研究も甲状腺がんスクリーニングに起因する過剰診断に信憑性を与えている。 [14] 15件の剖検研究を対象とした2014年のレビューでは、甲状腺乳頭がんの検出率が12%であることが報告されたが、この範囲は研究間で幅があった(1~36%)。自然史の研究では、甲状腺腫瘍の緩徐な増殖性、腫瘍の安定性、および再発の可能性が低いことが明らかにされている。 [14] [25]


参考文献
  1. American Cancer Society: Cancer Facts and Figures 2017. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2017. Available online. Last accessed October 13, 2017.[PUBMED Abstract]

  2. Howlader N, Noone AM, Krapcho M, et al., eds.: SEER Cancer Statistics Review (CSR) 1975-2014. Bethesda, Md: National Cancer Institute. Also available online. Last accessed November 29, 2017.[PUBMED Abstract]

  3. Lim H, Devesa SS, Sosa JA, et al.: Trends in Thyroid Cancer Incidence and Mortality in the United States, 1974-2013. JAMA 317 (13): 1338-1348, 2017.[PUBMED Abstract]

  4. Cancer Research UK: Thyroid Cancer Incidence Statistics. London, UK: Cancer Research UK. Available online. Last accessed August 14, 2017.[PUBMED Abstract]

  5. Carlberg M, Hedendahl L, Ahonen M, et al.: Increasing incidence of thyroid cancer in the Nordic countries with main focus on Swedish data. BMC Cancer 16: 426, 2016.[PUBMED Abstract]

  6. Ahn HS, Welch HG: South Korea's Thyroid-Cancer "Epidemic"--Turning the Tide. N Engl J Med 373 (24): 2389-90, 2015.[PUBMED Abstract]

  7. Carling T, Udelsman R: Thyroid tumors. In: DeVita VT Jr, Lawrence TS, Rosenberg SA: Cancer: Principles and Practice of Oncology. 9th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2011, pp 1457-72.[PUBMED Abstract]

  8. Pacini F, Vorontsova T, Molinaro E, et al.: Prevalence of thyroid autoantibodies in children and adolescents from Belarus exposed to the Chernobyl radioactive fallout. Lancet 352 (9130): 763-6, 1998.[PUBMED Abstract]

  9. Cardis E, Kesminiene A, Ivanov V, et al.: Risk of thyroid cancer after exposure to 131I in childhood. J Natl Cancer Inst 97 (10): 724-32, 2005.[PUBMED Abstract]

  10. Tronko MD, Howe GR, Bogdanova TI, et al.: A cohort study of thyroid cancer and other thyroid diseases after the chornobyl accident: thyroid cancer in Ukraine detected during first screening. J Natl Cancer Inst 98 (13): 897-903, 2006.[PUBMED Abstract]

  11. Iribarren C, Haselkorn T, Tekawa IS, et al.: Cohort study of thyroid cancer in a San Francisco Bay area population. Int J Cancer 93 (5): 745-50, 2001.[PUBMED Abstract]

  12. Salvatore G, Giannini R, Faviana P, et al.: Analysis of BRAF point mutation and RET/PTC rearrangement refines the fine-needle aspiration diagnosis of papillary thyroid carcinoma. J Clin Endocrinol Metab 89 (10): 5175-80, 2004.[PUBMED Abstract]

  13. Bahl M, Sosa JA, Nelson RC, et al.: Trends in incidentally identified thyroid cancers over a decade: a retrospective analysis of 2,090 surgical patients. World J Surg 38 (6): 1312-7, 2014.[PUBMED Abstract]

  14. Lin JS, Bowles EJA, Williams SB, et al.: Screening for Thyroid Cancer: Updated Evidence Report and Systematic Review for the US Preventive Services Task Force. JAMA 317 (18): 1888-1903, 2017.[PUBMED Abstract]

  15. Ahn HS, Kim HJ, Kim KH, et al.: Thyroid Cancer Screening in South Korea Increases Detection of Papillary Cancers with No Impact on Other Subtypes or Thyroid Cancer Mortality. Thyroid 26 (11): 1535-1540, 2016.[PUBMED Abstract]

  16. Ahn HS, Kim HJ, Welch HG: Korea's thyroid-cancer "epidemic"--screening and overdiagnosis. N Engl J Med 371 (19): 1765-7, 2014.[PUBMED Abstract]

  17. Park S, Oh CM, Cho H, et al.: Association between screening and the thyroid cancer "epidemic" in South Korea: evidence from a nationwide study. BMJ 355: i5745, 2016.[PUBMED Abstract]

  18. Bibbins-Domingo K, Grossman DC, Curry SJ, et al.: Screening for Thyroid Cancer: US Preventive Services Task Force Recommendation Statement. JAMA 317 (18): 1882-1887, 2017.[PUBMED Abstract]

  19. Hoang JK, Langer JE, Middleton WD, et al.: Managing incidental thyroid nodules detected on imaging: white paper of the ACR Incidental Thyroid Findings Committee. J Am Coll Radiol 12 (2): 143-50, 2015.[PUBMED Abstract]

  20. Vaccarella S, Franceschi S, Bray F, et al.: Worldwide Thyroid-Cancer Epidemic? The Increasing Impact of Overdiagnosis. N Engl J Med 375 (7): 614-7, 2016.[PUBMED Abstract]

  21. Bongiovanni M, Spitale A, Faquin WC, et al.: The Bethesda System for Reporting Thyroid Cytopathology: a meta-analysis. Acta Cytol 56 (4): 333-9, 2012.[PUBMED Abstract]

  22. Sandhu GS, Nouraei SAR: Laryngeal and esophageal trauma. In: Flint PW, Haughey BH, Lund V, et al., eds.: Cummings Otolaryngology—Head and Neck Surgery. 6th ed. Philadelphia, PA: Saunders, 2015, pp 970-81.[PUBMED Abstract]

  23. Smith PW, Hanks JB: Evaluation of the isolated neck mass. In: Cameron JL, Cameron AM, eds.: Current Surgical Therapy. 11th ed. Philadelphia, PA: Saunders, 2014, pp 718-23.[PUBMED Abstract]

  24. Plemons JM, Al-Hashimi I, Marek CL, et al.: Managing xerostomia and salivary gland hypofunction: executive summary of a report from the American Dental Association Council on Scientific Affairs. J Am Dent Assoc 145 (8): 867-73, 2014.[PUBMED Abstract]

  25. Oda H, Miyauchi A, Ito Y, et al.: Incidences of Unfavorable Events in the Management of Low-Risk Papillary Microcarcinoma of the Thyroid by Active Surveillance Versus Immediate Surgery. Thyroid 26 (1): 150-5, 2016.[PUBMED Abstract]

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本要約の変更点(11/03/2017)

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

本要約には編集上の変更がなされた。

本要約はPDQ Screening and Prevention Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ® - NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

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本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、甲状腺がんのスクリーニングについて包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する:


  • 会議での議論、

  • 本文の引用、または

  • 既に引用されている既存の記事との入れ替え、または既存の記事の更新。

要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

本要約の内容に関するコメントまたは質問は、NCIウェブサイトのEmail UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

証拠レベル

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Screening and Prevention Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

本要約の使用許可

PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約とすることはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】."のような一文を記述してもよい。

本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである:

PDQ® Screening and Prevention Editorial Board.PDQ Thyroid Cancer Screening.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Accessed <MM/DD/YYYY>.Available at: https://www.cancer.gov/types/thyroid/hp/thryoid-screening-pdq.Accessed <MM/DD/YYYY>.死亡数:28876831。

本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所(National Cancer Institute)が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online(2,000以上の科学画像を収蔵)で入手できる。

免責条項

これらの要約内の情報は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのManaging Cancer Careページで入手できる。

お問い合わせ

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