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最新の研究成果に基づいて定期的に更新している、
科学的根拠に基づくがん情報の要約です。

肛門がんの治療(PDQ®)

  • 原文更新日 : 2018-02-01
    翻訳更新日 : 2018-04-20


医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、肛門がんの治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。


本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Adult Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

肛門がんに関する一般情報

発生率および死亡率

米国において、2018年に推定される肛門がん、肛門管がん、および肛門直腸部のがんの新規症例数および死亡数: [1]


  • 新規症例数:8,580。

  • 死亡数:1,160。

予後および生存率

肛門がんは通常根治可能である。3つの主な予後因子は、部位(肛門管または肛門周囲皮膚)、大きさ(2cmの原発腫瘍の予後は良好)およびリンパ節転移の状態である。

肛門がんはまれな悪性腫瘍であり、全下部消化管がんに占める割合はごくわずかである(4%)。例えば、EST-7283Rなどの臨床試験は、肛門がんの治療における化学療法、放射線療法、および手術の果たす役割を評価している。 [2] [3] 現在実施中の臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトから入手することができる。

危険因子

全体的に肛門がんのリスクは増大しており、アナルセックスの受け入れなどの特定の性行為を行う人、または生涯の性生活のパートナー数が多い人に肛門がんのリスクが高いことをデータは示唆している。これらの行為は、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染のリスクを有する人の増加につながっている可能性がある;HPV感染は肛門がん発生に強く関連し、またその発がんにおける必要なステップとなっている可能性がある。 [4] [5] [6] [7]

関連する要約

肛門がんに関する情報を含む他のPDQ要約には以下のものがある:



参考文献
  1. American Cancer Society: Cancer Facts and Figures 2018. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2018. Available online. Last accessed January 5, 2018.[PUBMED Abstract]

  2. Martenson JA, Lipsitz SR, Lefkopoulou M, et al.: Results of combined modality therapy for patients with anal cancer (E7283). An Eastern Cooperative Oncology Group study. Cancer 76 (10): 1731-6, 1995.[PUBMED Abstract]

  3. Fuchshuber PR, Rodriguez-Bigas M, Weber T, et al.: Anal canal and perianal epidermoid cancers. J Am Coll Surg 185 (5): 494-505, 1997.[PUBMED Abstract]

  4. Johnson LG, Madeleine MM, Newcomer LM, et al.: Anal cancer incidence and survival: the surveillance, epidemiology, and end results experience, 1973-2000. Cancer 101 (2): 281-8, 2004.[PUBMED Abstract]

  5. Daling JR, Weiss NS, Hislop TG, et al.: Sexual practices, sexually transmitted diseases, and the incidence of anal cancer. N Engl J Med 317 (16): 973-7, 1987.[PUBMED Abstract]

  6. Palefsky JM, Holly EA, Gonzales J, et al.: Detection of human papillomavirus DNA in anal intraepithelial neoplasia and anal cancer. Cancer Res 51 (3): 1014-9, 1991.[PUBMED Abstract]

  7. Ryan DP, Compton CC, Mayer RJ: Carcinoma of the anal canal. N Engl J Med 342 (11): 792-800, 2000.[PUBMED Abstract]

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肛門がんの細胞分類

扁平上皮がん(類表皮がん)は、全原発肛門がんの大部分を占める。重要なサブセットである総排泄腔腫瘍(類基底細胞腫瘍)がその残りを占める。以上の組織型を異にする2種類のがんには、ヒトパピローマウイルス感染との関わりがある。 [1] 肛門腺由来の腺がん、痔瘻からの腺がんおよびメラノーマはまれである。肛門メラノーマの治療については、本要約で取り上げていない。


参考文献
  1. Palefsky JM, Holly EA, Gonzales J, et al.: Detection of human papillomavirus DNA in anal intraepithelial neoplasia and anal cancer. Cancer Res 51 (3): 1014-9, 1991.[PUBMED Abstract]

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肛門がんの病期情報

肛門管は、直腸から肛門周囲皮膚に及び、内括約筋を被う形の粘膜により覆われている。米国がん合同委員会(American Joint Committee on Cancer [AJCC])および国際対がん連合(International Union Against Cancer)が用いている肛門管がんの病期分類システムを以下に示す。 [1] 肛門境界端(肛門縁から肛門周囲有毛皮膚)に発生する腫瘍は、皮膚腫瘍に分類される。

AJCC病期分類法とTNM定義

AJCCおよび国際対がん連合(International Union Against Cancer)が用いている肛門管がんの病期分類システムを以下に示す。 [1]

表1.TNM分類における0期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
0 Tis、N0、M0 Tis = 高悪性度扁平上皮内病変(以前は次のように呼ばれていた:上皮内がん、ボーエン病、肛門上皮内腫瘍II~III、高悪性度肛門上皮内腫瘍)。
N0 = 所属リンパ節に転移を認めない。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表2.TNM分類におけるI期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
I T1、N0、M0 T1 = 2cm以下の腫瘍。
N0 = 所属リンパ節に転移を認めない。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表3.TNM分類におけるIIA期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
IIA T2、N0、M0 T2 = 2cmを超え、5cm以下の腫瘍。
N0 = 所属リンパ節に転移を認めない。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表4.TNM分類におけるIIB期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
IIB T3、N0、M0 T3 = 5cmを超える腫瘍。
N0 = 所属リンパ節に転移を認めない。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表5.TNM TNM分類におけるIIA期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
IIIA T1、N1、M0 T1 = 2cm以下の腫瘍。
N1 = 鼠径リンパ節、直腸間膜リンパ節、内腸骨リンパ節、または外腸骨リンパ節転移。
M0 = 遠隔転移を認めない。
T2、N1、M0 T2 = 2cmを超え、5cm以下の腫瘍。
N1 = 鼠径リンパ節、直腸間膜リンパ節、内腸骨リンパ節、または外腸骨リンパ節転移。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表6.TNM分類におけるIIIB期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
IIIB T4、N0、M0 T4 = 大きさを問わず、膣、尿道、膀胱などの隣接臓器への浸潤を認める腫瘍。
N0 = 所属リンパ節に転移を認めない。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表7.TNM TNM分類におけるIIIC期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
IIIC T3、N1、M0 T3 = 5cmを超える腫瘍。
N1 = 鼠径リンパ節、直腸間膜リンパ節、内腸骨リンパ節、または外腸骨リンパ節転移。
M0 = 遠隔転移を認めない。
T4、N1、M0 T4 = 大きさを問わず、膣、尿道、膀胱などの隣接臓器への浸潤を認める腫瘍。
N1 = 鼠径リンパ節、直腸間膜リンパ節、内腸骨リンパ節、または外腸骨リンパ節転移。
M0 = 遠隔転移を認めない。


表8.TNM TNM分類におけるIV期の定義a

病期 TNM 定義
M = 遠隔転移;N = 所属リンパ節;T = 原発腫瘍。
aAJCCから許諾を得て転載:Anus.In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp 275-84.
IV すべてのT、すべてのN、M1 TX = 原発腫瘍の評価が不可能。
T0 = 原発腫瘍を認めない。
Tis = 高悪性度扁平上皮内病変(以前は次のように呼ばれていた:上皮内がん、ボーエン病、肛門上皮内腫瘍II~III、高悪性度肛門上皮内腫瘍)。
T1 = 2cm以下の腫瘍。
T2 = 2cmを超え、5cm以下の腫瘍。
T3 = 5cmを超える腫瘍。
T4 = 大きさを問わず、膣、尿道、膀胱などの隣接臓器への浸潤を認める腫瘍。
NX = 所属リンパ節の評価が不可能。
N0 = 所属リンパ節に転移を認めない。
N1 = 鼠径リンパ節、直腸間膜リンパ節、内腸骨リンパ節、または外腸骨リンパ節転移。
-N1a = 鼠径リンパ節、直腸間膜リンパ節、または内腸骨リンパ節転移。
-N1b = 外腸骨リンパ節転移。
-N1c = N1aリンパ節のいずれかと外腸骨リンパ節転移。
M1 = 遠隔転移を認める。



参考文献
  1. Anus. In: Amin MB, Edge SB, Greene FL, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual. 8th ed. New York, NY: Springer, 2017, pp. 275–84.[PUBMED Abstract]

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治療法選択肢の概要

これまで、歯状線下の小さいものを除く全肛門がんに、永久人工肛門造設術を伴う腹会陰式直腸切断術が必要であると考えられており、ある施設では、同手術を受けた患者の約70%に5年以上の生存をみているが [1] 、このような手術はもはや選択すべき治療ではない。 [2] [3]

放射線療法単独による5年生存率は70%を超えるが、高線量(60Gy以上)で照射すると壊死または線維化を来すことがある。 [4] 例えば、RTOG-8314試験で使用されているようにフルオロウラシル(5-FU)とシスプラチンによる化学療法と低線量放射線療法とを同時併用すると、急性合併症および慢性合併症の発生率が低く、5年生存率も70%を超えるほか、皮膚や括約筋への毒性作用のために手術が必要となる患者もほとんどいない。 [5] [6] [7] [8] [9] [10] 例えば、RTOG-9208試験で示されているように、局所制御の効果を最大限に引き出し、括約筋への毒性作用を最小限に抑えるための放射線照射と化学療法の同時併用療法における至適線量が研究されており、45Gy~60Gyであろう。 [11] [12]

英国のCo-ordinating Committee on Cancer ResearchからのAnal Cancer Trial(ACT-1)により、5-FUおよびマイトマイシンC(MMC)を用いる化学放射線療法は、局所制御失敗および肛門がんによる死亡に関して放射線療法単独よりも優れていることが実証された。 [13] [証拠レベル:1iiB]この研究の長期追跡で、放射線療法単独で治療された患者100人と比較した場合、化学放射線療法で治療された患者100人につき局所領域再燃患者は25.3人少なく、肛門がんによる死亡は12.5人少ないことが明らかにされている。肛門がん以外による死亡は化学放射線療法後、最初の5年間で9.1%増加したが、10年後には増加は認められなかった。 [14]

同時化学放射線療法中に選択すべき化学療法がいくつかの試験で扱われている。肛門がん患者を対象に放射線療法 + 5-FUおよびMMC併用療法群と放射線療法 + 5-FU単独療法群とを比較したグループ間共同試験を分析したところ、MMC併用群の方が人工肛門造設術の頻度が低く、人工肛門を造設してない生存率および無病生存率(DFS)が高かった。 [15]

米国の1件の第III相ランダム化グループ間共同試験(RTOG-9811[NCT00003596])では、同時化学放射線療法中、5-FUと併用するMMCの代わりにシスプラチンを代用できるかどうかが調査された。 [16] この研究のシスプラチン投与群では、5-FUとシスプラチンによる2サイクルの導入療法後に、5-FUとシスプラチンを併用する同時化学放射線療法が実施された。MMC投与群の方が局所制御および人工肛門を造設してない生存率が良好であったが、DFSまたは全生存(OS)における改善はみられなかった。 [16] RTOG-9811試験の長期追跡の結果が発表されており、優れた5年DFS率およびOS率が実証された。 [17] シスプラチン投与群が劣っていたことの1つの考えられる説明は、この研究では導入療法戦略が採用されたため放射線療法実施までの期間が長引いたことである。

5-FUおよびMMCまたは5-FUおよびシスプラチンを用いた化学放射線療法後、5-FUおよびシスプラチンによる維持化学療法戦略がACT-II(NCT00025090)試験で評価されたが、3年無増悪生存率における改善は認められなかった(維持化学療法群74% vs 維持化学療法なしの群73%)。 [18] UNICANCER ACCORD-03(NCT00003652)試験において、導入化学療法と線量強化が調査されたが、5-FUおよびシスプラチンを用いた導入化学療法または放射線量強化による人工肛門を造設してない生存率に優位性は示されなかった。 [19]

化学放射線療法後に肉眼的残存腫瘍または顕微鏡的残存腫瘍が認められる患者の標準救済療法として、腹会陰式直腸切断術が実施されている。一方で、永久人工肛門造設を回避する目的で5-FU、シスプラチン、および追加照射による救済化学放射線療法も実施される。 [15]

症例数が少ないことから、肛門がんの治療を改善するには、優れたデザインの臨床試験に参加した患者から情報を得ることが必要である。II期、III期、およびIV期の患者は、臨床試験の対象とみなす必要がある。現在実施中の臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトから入手することができる。

HIVと肛門がん

ヒト免疫不全ウイルスを有する肛門がん患者では、標準とされる5-FUおよびMMCによる化学放射線療法に対する耐容性は十分には明らかにされていない。 [20] [21] 治療前のCD4(陽性細胞)数が200cells/μL未満の患者では、急性毒性作用および遅延性毒性作用を強く認めることがあり、このサブセットの患者には化学放射線療法の照射線量を調節する必要がある。 [22] [23]


参考文献
  1. Boman BM, Moertel CG, O'Connell MJ, et al.: Carcinoma of the anal canal. A clinical and pathologic study of 188 cases. Cancer 54 (1): 114-25, 1984.[PUBMED Abstract]

  2. Stearns MW Jr, Quan SH: Epidermoid carcinoma of the anorectum. Surg Gynecol Obstet 131 (5): 953-7, 1970.[PUBMED Abstract]

  3. Cummings BJ: The Role of Radiation Therapy With 5-Fluorouracil in Anal Cancer. Semin Radiat Oncol 7 (4): 306-312, 1997.[PUBMED Abstract]

  4. Cantril ST, Green JP, Schall GL, et al.: Primary radiation therapy in the treatment of anal carcinoma. Int J Radiat Oncol Biol Phys 9 (9): 1271-8, 1983.[PUBMED Abstract]

  5. Leichman L, Nigro N, Vaitkevicius VK, et al.: Cancer of the anal canal. Model for preoperative adjuvant combined modality therapy. Am J Med 78 (2): 211-5, 1985.[PUBMED Abstract]

  6. Sischy B: The use of radiation therapy combined with chemotherapy in the management of squamous cell carcinoma of the anus and marginally resectable adenocarcinoma of the rectum. Int J Radiat Oncol Biol Phys 11 (9): 1587-93, 1985.[PUBMED Abstract]

  7. Sischy B, Doggett RL, Krall JM, et al.: Definitive irradiation and chemotherapy for radiosensitization in management of anal carcinoma: interim report on Radiation Therapy Oncology Group study no. 8314. J Natl Cancer Inst 81 (11): 850-6, 1989.[PUBMED Abstract]

  8. Cummings BJ: Anal cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 19 (5): 1309-15, 1990.[PUBMED Abstract]

  9. Zucali R, Doci R, Bombelli L: Combined chemotherapy--radiotherapy of anal cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 19 (5): 1221-3, 1990.[PUBMED Abstract]

  10. Fuchshuber PR, Rodriguez-Bigas M, Weber T, et al.: Anal canal and perianal epidermoid cancers. J Am Coll Surg 185 (5): 494-505, 1997.[PUBMED Abstract]

  11. Fung CY, Willett CG, Efird JT, et al.: Chemoradiotherapy for anal carcinoma: what is the optimal radiation dose? Radiat Oncol Investig 2 (3): 152-6, 1994.[PUBMED Abstract]

  12. John M, Pajak T, Flam M, et al.: Dose Escalation in Chemoradiation for Anal Cancer: Preliminary Results of RTOG 92-08 Cancer J Sci Am 2 (4): 205-11, 1996.[PUBMED Abstract]

  13. Epidermoid anal cancer: results from the UKCCCR randomised trial of radiotherapy alone versus radiotherapy, 5-fluorouracil, and mitomycin. UKCCCR Anal Cancer Trial Working Party. UK Co-ordinating Committee on Cancer Research. Lancet 348 (9034): 1049-54, 1996.[PUBMED Abstract]

  14. Northover J, Glynne-Jones R, Sebag-Montefiore D, et al.: Chemoradiation for the treatment of epidermoid anal cancer: 13-year follow-up of the first randomised UKCCCR Anal Cancer Trial (ACT I). Br J Cancer 102 (7): 1123-8, 2010.[PUBMED Abstract]

  15. Flam M, John M, Pajak TF, et al.: Role of mitomycin in combination with fluorouracil and radiotherapy, and of salvage chemoradiation in the definitive nonsurgical treatment of epidermoid carcinoma of the anal canal: results of a phase III randomized intergroup study. J Clin Oncol 14 (9): 2527-39, 1996.[PUBMED Abstract]

  16. Ajani JA, Winter KA, Gunderson LL, et al.: Fluorouracil, mitomycin, and radiotherapy vs fluorouracil, cisplatin, and radiotherapy for carcinoma of the anal canal: a randomized controlled trial. JAMA 299 (16): 1914-21, 2008.[PUBMED Abstract]

  17. Gunderson LL, Winter KA, Ajani JA, et al.: Long-term update of US GI intergroup RTOG 98-11 phase III trial for anal carcinoma: survival, relapse, and colostomy failure with concurrent chemoradiation involving fluorouracil/mitomycin versus fluorouracil/cisplatin. J Clin Oncol 30 (35): 4344-51, 2012.[PUBMED Abstract]

  18. James RD, Glynne-Jones R, Meadows HM, et al.: Mitomycin or cisplatin chemoradiation with or without maintenance chemotherapy for treatment of squamous-cell carcinoma of the anus (ACT II): a randomised, phase 3, open-label, 2 × 2 factorial trial. Lancet Oncol 14 (6): 516-24, 2013.[PUBMED Abstract]

  19. Peiffert D, Tournier-Rangeard L, Gérard JP, et al.: Induction chemotherapy and dose intensification of the radiation boost in locally advanced anal canal carcinoma: final analysis of the randomized UNICANCER ACCORD 03 trial. J Clin Oncol 30 (16): 1941-8, 2012.[PUBMED Abstract]

  20. Holland JM, Swift PS: Tolerance of patients with human immunodeficiency virus and anal carcinoma to treatment with combined chemotherapy and radiation therapy. Radiology 193 (1): 251-4, 1994.[PUBMED Abstract]

  21. Peddada AV, Smith DE, Rao AR, et al.: Chemotherapy and low-dose radiotherapy in the treatment of HIV-infected patients with carcinoma of the anal canal. Int J Radiat Oncol Biol Phys 37 (5): 1101-5, 1997.[PUBMED Abstract]

  22. Hoffman R, Welton ML, Klencke B, et al.: The significance of pretreatment CD4 count on the outcome and treatment tolerance of HIV-positive patients with anal cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 44 (1): 127-31, 1999.[PUBMED Abstract]

  23. Place RJ, Gregorcyk SG, Huber PJ, et al.: Outcome analysis of HIV-positive patients with anal squamous cell carcinoma. Dis Colon Rectum 44 (4): 506-12, 2001.[PUBMED Abstract]

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0期の肛門がんの治療

0期の肛門がんは上皮内がんである。診断できることはまれであり、肛門組織の第1層、腺基底膜内に限局して、それよりも深部への拡がりを認めないきわめて初期のがんである。

標準治療法の選択肢:

肛門括約筋への浸潤を認めない肛門周囲の病変の治療には、外科的切除を実施する(アプローチは肛門管内の病変の位置による)。

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。

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I期の肛門がんの治療

I期の肛門がんには以前、腹会陰式直腸切断術による治療が行われていた。現在では、肛門周囲皮膚または肛門境界端の小さい腫瘍に対する広範囲局所切除および肛門管がんに対する根治的化学放射線療法(フルオロウラシルおよびマイトマイシンC[MMC])など、括約筋温存療法が実施されている。初回非観血的療法後に残存腫瘍が認められた場合には、救済化学放射線療法(フルオロウラシルおよびシスプラチン + 追加照射)を実施することにより永久人工肛門造設術を回避できることがある。 [1] 根治的切除は、完全奏効が得られなかったか、再発した患者にのみ実施する。治療後2年間は直腸診を3ヵ月ごとに実施し、括約筋温存療法終了後に適応とされた場合には、内視鏡検査と生検を実施する継続的なサーベイランスが重要である。

標準治療法の選択肢:

  1. 括約筋への浸潤を認めない肛門周囲皮膚または肛門境界端の小さい腫瘍には、局所切除で十分であろう。 [2]
  2. 例えば、RTOG-9208およびRTOG-8314試験で証明されている通り、括約筋への浸潤を認めるか、完全に局所切除するには大きいその他のI期の肛門管がんにはいずれも、外照射療法(EBRT)と化学療法とを併用するか、または外照射療法のみを実施する。 [1] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9]

    フルオロウラシルとMMCによる化学療法に初回放射線療法を併用した治療は、放射線療法単独よりも有効なようである。 [10] 例えば、RTOG-9208試験でみられるように、同時化学療法と併用する放射線照射の至適線量について評価されている。 [11] [12]


    ある特定の腫瘍には、組織内放射線療法の適応がある。 [4]

  3. 非観血的療法後、肛門管にがんの残存が認められたか再発した場合にのみ、根治的切除を実施する。
  4. または、非観血的療法後の残存腫瘍が小さい特定の患者には、フルオロウラシルおよびシスプラチンに追加照射を併用する救済化学放射線療法を実施することにより、永久人工肛門造設術を回避できることがある。 [1]
  5. 外照射療法後にイリジウム Ir 192線源を用いた組織内照射を実施すると、残存腫瘍を認める患者の一部に完全奏効をみることがある。 [13]

最新の臨床試験

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参考文献
  1. Flam M, John M, Pajak TF, et al.: Role of mitomycin in combination with fluorouracil and radiotherapy, and of salvage chemoradiation in the definitive nonsurgical treatment of epidermoid carcinoma of the anal canal: results of a phase III randomized intergroup study. J Clin Oncol 14 (9): 2527-39, 1996.[PUBMED Abstract]

  2. Enker WE, Heilwell M, Janov AJ, et al.: Improved survival in epidermoid carcinoma of the anus in association with preoperative multidisciplinary therapy. Arch Surg 121 (12): 1386-90, 1986.[PUBMED Abstract]

  3. Papillon J, Mayer M, Montbarbon JF, et al.: A new approach to the management of epidermoid carcinoma of the anal canal. Cancer 51 (10): 1830-7, 1983.[PUBMED Abstract]

  4. Cummings B, Keane T, Thomas G, et al.: Results and toxicity of the treatment of anal canal carcinoma by radiation therapy or radiation therapy and chemotherapy. Cancer 54 (10): 2062-8, 1984.[PUBMED Abstract]

  5. Leichman L, Nigro N, Vaitkevicius VK, et al.: Cancer of the anal canal. Model for preoperative adjuvant combined modality therapy. Am J Med 78 (2): 211-5, 1985.[PUBMED Abstract]

  6. James RD, Pointon RS, Martin S: Local radiotherapy in the management of squamous carcinoma of the anus. Br J Surg 72 (4): 282-5, 1985.[PUBMED Abstract]

  7. Sischy B: The use of radiation therapy combined with chemotherapy in the management of squamous cell carcinoma of the anus and marginally resectable adenocarcinoma of the rectum. Int J Radiat Oncol Biol Phys 11 (9): 1587-93, 1985.[PUBMED Abstract]

  8. Sischy B, Doggett RL, Krall JM, et al.: Definitive irradiation and chemotherapy for radiosensitization in management of anal carcinoma: interim report on Radiation Therapy Oncology Group study no. 8314. J Natl Cancer Inst 81 (11): 850-6, 1989.[PUBMED Abstract]

  9. Mitchell SE, Mendenhall WM, Zlotecki RA, et al.: Squamous cell carcinoma of the anal canal. Int J Radiat Oncol Biol Phys 49 (4): 1007-13, 2001.[PUBMED Abstract]

  10. Epidermoid anal cancer: results from the UKCCCR randomised trial of radiotherapy alone versus radiotherapy, 5-fluorouracil, and mitomycin. UKCCCR Anal Cancer Trial Working Party. UK Co-ordinating Committee on Cancer Research. Lancet 348 (9034): 1049-54, 1996.[PUBMED Abstract]

  11. Fung CY, Willett CG, Efird JT, et al.: Chemoradiotherapy for anal carcinoma: what is the optimal radiation dose? Radiat Oncol Investig 2 (3): 152-6, 1994.[PUBMED Abstract]

  12. John M, Pajak T, Flam M, et al.: Dose Escalation in Chemoradiation for Anal Cancer: Preliminary Results of RTOG 92-08 Cancer J Sci Am 2 (4): 205-11, 1996.[PUBMED Abstract]

  13. Sandhu AP, Symonds RP, Robertson AG, et al.: Interstitial iridium-192 implantation combined with external radiotherapy in anal cancer: ten years experience. Int J Radiat Oncol Biol Phys 40 (3): 575-81, 1998.[PUBMED Abstract]

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II期の肛門がんの治療

II期の肛門がんには以前、腹会陰式直腸切断術による治療が行われていた。現在では、肛門周囲皮膚または肛門境界端の小さい腫瘍に対する広範囲局所切除および肛門管がんに対する根治的化学放射線療法(フルオロウラシルおよびマイトマイシンC[MMC])など、括約筋温存療法が実施されている。初回非観血的療法後に残存腫瘍が認められた患者には、救済化学放射線療法(フルオロウラシルおよびシスプラチン + 追加照射)を実施することにより永久人工肛門造設術を回避できることがある。根治的切除は、完全奏効が得られなかったか、再発した患者にのみ実施する。このため、治療後2年間は直腸診を3ヵ月ごとに実施し、括約筋温存療法終了後に適応とされた場合には、内視鏡検査と生検を実施する継続的なサーベイランスが重要である。

標準治療法の選択肢:

  1. 括約筋への浸潤を認めない肛門周囲皮膚または肛門境界端の小さい腫瘍には、局所切除で十分であろう。 [1]
  2. 例えば、RTOG-8314試験で明らかにされているように、括約筋への浸潤を認めるか、完全に局所切除するには大きいその他のII期の肛門管がんにはいずれも、外照射療法 + 化学療法による治療を実施する。 [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8]

    フルオロウラシルとMMCによる化学療法に初回放射線療法を併用した治療は、放射線療法単独よりも有効なようである。 [9] 例えば、RTOG-9811(NCT00003596)およびRTOG-9208試験でみられるように、同時化学療法と併用する放射線照射の至適線量について評価された。 [10] [11]


    ある特定の腫瘍には、組織内放射線療法の適応がある。 [3] [12]

  3. 非観血的療法後、肛門管にがんの持続的残存が認められたか再発した場合にのみ、根治的切除を実施する。
  4. または、非観血的療法後の残存腫瘍が小さい特定の患者には、フルオロウラシルおよびシスプラチンに追加照射を併用する救済化学放射線療法を実施することにより、永久人工肛門造設術を回避できることがある。 [8]

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。


参考文献
  1. Enker WE, Heilwell M, Janov AJ, et al.: Improved survival in epidermoid carcinoma of the anus in association with preoperative multidisciplinary therapy. Arch Surg 121 (12): 1386-90, 1986.[PUBMED Abstract]

  2. Papillon J, Mayer M, Montbarbon JF, et al.: A new approach to the management of epidermoid carcinoma of the anal canal. Cancer 51 (10): 1830-7, 1983.[PUBMED Abstract]

  3. Cummings B, Keane T, Thomas G, et al.: Results and toxicity of the treatment of anal canal carcinoma by radiation therapy or radiation therapy and chemotherapy. Cancer 54 (10): 2062-8, 1984.[PUBMED Abstract]

  4. Leichman L, Nigro N, Vaitkevicius VK, et al.: Cancer of the anal canal. Model for preoperative adjuvant combined modality therapy. Am J Med 78 (2): 211-5, 1985.[PUBMED Abstract]

  5. James RD, Pointon RS, Martin S: Local radiotherapy in the management of squamous carcinoma of the anus. Br J Surg 72 (4): 282-5, 1985.[PUBMED Abstract]

  6. Sischy B: The use of radiation therapy combined with chemotherapy in the management of squamous cell carcinoma of the anus and marginally resectable adenocarcinoma of the rectum. Int J Radiat Oncol Biol Phys 11 (9): 1587-93, 1985.[PUBMED Abstract]

  7. Sischy B, Doggett RL, Krall JM, et al.: Definitive irradiation and chemotherapy for radiosensitization in management of anal carcinoma: interim report on Radiation Therapy Oncology Group study no. 8314. J Natl Cancer Inst 81 (11): 850-6, 1989.[PUBMED Abstract]

  8. Flam M, John M, Pajak TF, et al.: Role of mitomycin in combination with fluorouracil and radiotherapy, and of salvage chemoradiation in the definitive nonsurgical treatment of epidermoid carcinoma of the anal canal: results of a phase III randomized intergroup study. J Clin Oncol 14 (9): 2527-39, 1996.[PUBMED Abstract]

  9. Epidermoid anal cancer: results from the UKCCCR randomised trial of radiotherapy alone versus radiotherapy, 5-fluorouracil, and mitomycin. UKCCCR Anal Cancer Trial Working Party. UK Co-ordinating Committee on Cancer Research. Lancet 348 (9034): 1049-54, 1996.[PUBMED Abstract]

  10. Fung CY, Willett CG, Efird JT, et al.: Chemoradiotherapy for anal carcinoma: what is the optimal radiation dose? Radiat Oncol Investig 2 (3): 152-6, 1994.[PUBMED Abstract]

  11. John M, Pajak T, Flam M, et al.: Dose Escalation in Chemoradiation for Anal Cancer: Preliminary Results of RTOG 92-08 Cancer J Sci Am 2 (4): 205-11, 1996.[PUBMED Abstract]

  12. Sandhu AP, Symonds RP, Robertson AG, et al.: Interstitial iridium-192 implantation combined with external radiotherapy in anal cancer: ten years experience. Int J Radiat Oncol Biol Phys 40 (3): 575-81, 1998.[PUBMED Abstract]

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IIIA期の肛門がんの治療

IIIA期の肛門がんはほとんどの場合、II期の臨床像を呈し、傍直腸リンパ節転移または隣接臓器への浸潤が臨床的に証明されればIIIA期であることが明らかになる。直腸内または肛門内超音波検査は、治療前に実施する病期決定の一助となる。

標準治療法の選択肢:

  1. RTOG-8314試験で明らかにされているように、放射線療法 + 化学療法の使用を含め、I期およびII期の病変に対する治療と同じ治療を実施する。 [1] [2]
  2. 非観血的療法後、肛門管にがんの持続的残存が認められたか再発した場合にのみ、根治的切除を実施する。

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。


参考文献
  1. Sischy B, Doggett RL, Krall JM, et al.: Definitive irradiation and chemotherapy for radiosensitization in management of anal carcinoma: interim report on Radiation Therapy Oncology Group study no. 8314. J Natl Cancer Inst 81 (11): 850-6, 1989.[PUBMED Abstract]

  2. Flam M, John M, Pajak TF, et al.: Role of mitomycin in combination with fluorouracil and radiotherapy, and of salvage chemoradiation in the definitive nonsurgical treatment of epidermoid carcinoma of the anal canal: results of a phase III randomized intergroup study. J Clin Oncol 14 (9): 2527-39, 1996.[PUBMED Abstract]

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IIIB期の肛門がんの治療

この病期での治療は可能であるが、鼠径リンパ節(片側または両側)に転移性病変を認めることは予後不良の徴候である。この病期は予後不良ため、患者は可能な限り臨床試験に参加するべきである。

標準治療法の選択肢:


  • 残存腫瘍を認める場合または腫瘍が再発した場合には、放射線療法 + 化学療法(II期に記載の通り)と原発部位の残存腫瘍の外科的切除(局所切除または腹会陰式直腸切断術)との併用および片側または両側の浅鼠径リンパ節および深鼠径リンパ節の郭清。

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。

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IV期の肛門がんの治療

転移性病変を認める場合には、標準とされる化学療法はない。原発巣による症状の緩和がきわめて重要である。この病期では、患者を臨床試験の対象とみなす必要がある。

標準治療法の選択肢:

  1. 症状緩和目的の手術。
  2. 症状緩和目的の放射線療法。
  3. 症状緩和目的の、化学療法と放射線療法の併用。
  4. 臨床試験。

最新の臨床試験

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再発肛門がんの治療

一次治療として実施した放射線療法および化学療法の治療後または手術後に局所再発および遺残病変が認められる場合には、実施しなかったもう一方の治療(放射線照射後の外科的切除、またはその逆)を実施することで制御しうる。 [1] 局所制御の改善を図るべく、放射線療法と化学療法および放射線増感剤を用いる臨床試験が実施されている。

最新の臨床試験

NCIが支援しているがん臨床試験で現在患者登録中の試験を検索するには、臨床試験アドバンスト・サーチを使用のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。このサーチでは、試験の場所、治療の種類、薬物名やその他の基準による絞り込みが可能である。臨床試験に関する一般情報も入手することができる。


参考文献
  1. Longo WE, Vernava AM 3rd, Wade TP, et al.: Recurrent squamous cell carcinoma of the anal canal. Predictors of initial treatment failure and results of salvage therapy. Ann Surg 220 (1): 40-9, 1994.[PUBMED Abstract]

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本要約の変更点(02/01/2018)

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

肛門がんに関する一般情報

新規症例数および死亡数の推定値に関する統計が2018年度用に更新された(引用、参考文献1としてAmerican Cancer Society)。

肛門がんの病期情報

病期情報が2017年度用に更新された(引用、参考文献1としてAmerican Joint Committee on Cancer)。

本要約はPDQ Adult Treatment Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ® - NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

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本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、肛門がんの治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Adult Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する:


  • 会議での議論、

  • 本文の引用、または

  • 既に引用されている既存の記事との入れ替え、または既存の記事の更新。

要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

肛門がんの治療に対する主要な査読者は以下の通りである:


    本要約の内容に関するコメントまたは質問は、NCIウェブサイトのEmail UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

    証拠レベル

    本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Adult Treatment Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

    本要約の使用許可

    PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約とすることはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。

    本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである:

    PDQ® Adult Treatment Editorial Board.PDQ Anal Cancer Treatment.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Updated <MM/DD/YYYY>.Available at: https://www.cancer.gov/types/anal/hp/anal-treatment-pdq.Accessed <MM/DD/YYYY>.[PMID: 26389221]

    本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所(National Cancer Institute)が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online(2,000以上の科学画像を収蔵)で入手できる。

    免責条項

    入手可能な証拠の強さに基づき、治療選択肢は「標準」または「臨床評価段階にある」のいずれかで記載される場合がある。これらの分類は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのManaging Cancer Careページで入手できる。

    お問い合わせ

    Cancer.govウェブサイトについての問い合わせまたはヘルプの利用に関する詳しい情報は、Contact Us for Helpページに掲載されている。質問はウェブサイトのEmail UsからもCancer.govに送信可能である。

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